物を処分したいとき、やるべきこと。いらないものの見極め方や業者に処分を依頼する費用を解説

物を処分する前に【いらない物をまとめる】

まずは、いるかいらないものか見極める必要があります。いるものか、いらないものか、以下のポイントをチェックし分別してみてください。

（1）DMや郵便物、プリント類は6ヵ月以内に見返ししていなければ処分を検討
（2）洋服は2年以上着用していなければ処分を検討
（3）化粧品類は、開封済みなら半年、未開封でも3年使用していなければ処分を検討
（4）子どものおもちゃは、年齢に合った期間を過ぎ、使用していなかったら処分を検討
（5）思い出の品は、心に残るものは手放さず、定期的に必要か見直して、全体量を徐々に減らす

多くのものが、いつか使うかもとしまっておいても、その「いつか」が訪れることなく物が溜まってしまいます。

そのため、一定期間が過ぎても使用しないものは思い切って処分を考えてみてもいいでしょう。

物の処分にはどんな方法がある？

いらないものがまとまったら、処分をしていきます。ですが、処分方法に困ることはありませんか。

いらない物によって処分方法は変わりますが、大まかに「譲る」「捨てる」「売る」の3つの処分の仕方があります。

そして、処分するとき料金がどのくらいかかるかも気になりますよね。できるなら、お金をかけずに無料で処分をしたいところです。
次から、処分方法や料金の目安についてなどを解説していきます。

いらないものを無料で処分する方法

不要な物の処分には、できるだけお金をかけたくないですよね。

古着や古紙、おもちゃなど、自治体のルールに基づいて、大抵のものは無料で処分またはリサイクルができます。下記にいくつかの処分方法をのせたので参考にしてみてください。

譲る

無料で処分する方法のなかには、「知人に譲る」もあります。まだ使えるものならば、周りの方に聞いてみるのもいいでしょう。

「ジモティー」など、いらなくなった物をあげたい人と欲しい人をつなぐアプリを活用すれば、知人に譲る人がいなくても、譲れることもあります。

大型家電・家具は買い替え時に下取り

大型家電は「ヤマダデンキ」や「ビックカメラ」などで、買い替え時に下取りまたは買取をおこなっています。扱っている品目は限定されますが、お得に買い替えができます。

大型家具は「イケア」「ベルメゾン」など、同じ種類の製品を買い替えするときに同数引き取りしてくれるサービスがあります。無料引き取りの対象に条件が合えば、こちらも検討してみましょう。

港区では木製家具など、状態が良ければ無料で引き取りをおこなっています。自治体ごとに処分方法も変わるので、お住まいの自治体で調べてみるのもおすすめです。
参照：【港区】家庭で不用になった良質な木製家具等を無料で引き取ります！

小型家電などは自治体の回収ボックスへ

デジタルカメラや携帯電話などの小型家電は、自治体で設置している回収ボックスを利用することができます。

自治体により回収している品目が異なるので、事前に調べてから処分するようにします。
参照：【東京都環境局】レアメタル緊急回収プロジェクト

また、テレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機（衣類乾燥機）の処分には、家電リサイクル法に基づきリサイクル料金を支払うことになります。そのため、無料で処分するのは難しいでしょう。

衣類はアパレルブランドで回収

衣類は、自治体での回収や「H＆M」や「ZARA」など、自社製品以外でも無料で回収をおこなっているお店があります。

回収の際にクーポンなどがもらえるブランドもあるため、いらない服が活用できるのはうれしいですよね。

いらないものの処分方法【捨てる】

一般ごみでは捨てられないものや大型家具や、家電など、自治体で無料で処分できない、いらない物は以下の処分方法を検討しましょう。

粗大ごみに出す

いちばん長いところが30cm以上ある家具や家電など、一般ごみとして出せないものは、粗大ごみとして処分します。

粗大ごみ受付センターに申し込み、収集予定日を決めます。収集日の朝8時までに、有料の粗大ごみ処理券を貼った処分物を出します。

粗大ごみに出す方法が一般的で、比較的容易に処分できる方法です。ただし、混雑している時期は予約が取りづらく、すぐに収集してもらえない可能性もあります。

また、基本的には家の外まで運びださなければならないので、搬出ができないベッドや大型家具などは、解体する必要があります。

料金は大きさにより変動しますが、目安（※）は、大体、数百円から大型家具でも2,500円程度で回収してもらえます。


※：いくつかの粗大ごみサービスの料金目安をLIMIA編集部が調べてみました（2023年3月時点）

不用品回収業者に依頼

いらないものの搬出が難しい、不用品をすぐに処分したい、分別して処分するのが手間など、いらないものの処分に困ったら、不用品回収業者へ依頼するのも手です。

回収業者に依頼すると、そういった問題にも対応してもらえますが、自治体で回収するより高額になります。

また、無許可の悪質業者も存在し、高額請求されるなどのトラブルに遭遇することもあるため、業者を選ぶ際には注意が必要です。

市区町村の「一般廃棄物処理業許可」を受けた業者で、口コミや実績が確認でき、明朗な見積もりをしてくれる業者を選択するようにしましょう。
参照：【環境省】無許可の回収業者を利用しないように

引っ越し業者に依頼する

引っ越しの荷造りの際に、いらないものが出てきたら、不用品回収もおこなっている引っ越し業者に依頼すると、引っ越しといらないものの処分が同時におこなえておすすめです。

また、テレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機（衣類乾燥機）のリサイクルが必要な家電も、引き取り可能なところがあり、複数に依頼する手間が省けます。

不用品回収をおこなう引っ越し業者は、「日本通運」や「アーク引越センター」「アリさんマークの引越社」などがあります。

料金は、自治体の粗大ごみで回収してもらうより、高い傾向にあり、引き取ってくれる品目も業者によって限られているので、事前の確認が必要になります。

いらないものの処分方法【売る】

最後に、もう一つの処分方法【売る】について紹介します。いらないものの状態が良ければ、買取やフリマ、ネットオークションやアプリを活用しましょう。

買取サービスやリサイクルショップで売る

申し込みをして、箱に詰めて送るだけで、査定して買い取りをおこなってくれるネット買取サービスがあります。

「First Hands」では、住宅設備品の買取もおこない、「高く売れるドットコム」では、買取品目が10万種以上と幅広く、こういったサービスは取り扱っている品目が多いのがメリットです。

リサイクルショップを利用する際は、「古物商許可」を持った業者で買取をしてもらいましょう。

ネットオークションやアプリで売る

フリマアプリやネットオークションのメリットは、自分で価格設定ができるところです。

また、商品の説明や写真を工夫するなどで、落札状況も変わることから、「売る」楽しみもあります。

デメリットとして、個人同士のやり取りでトラブルが起こる可能性もあります。トラブルを避けるためにも、出品する際は、汚れ・キズなど商品の特徴の説明をきちんとし、誤解を招かないようにするのがポイントです。

いらないものをつくらないコツ

物がたまっていくと、処分のときも大仕事になります。そのため、日頃からいらないものをつくらないように心がけます。物を溜めないコツをつかみ、部屋をスッキリさせましょう。

コツ1：郵便物は届いたら開封し中身を確認、必要ないものはすぐに捨てる

郵便物やレシートなど、溜まりがちになるものは放置せずに、中身をすぐ確認して必要がなければ、その都度捨てるようにしましょう。

コツ2：一定期間を過ぎても使わなかったら捨てる

いつか使おうと思って閉まっているものや、あまり遊ばない子どものおもちゃなどは、期間を決めて、その期間内で使用しなければ処分するようにしましょう。

コツ3：これだけ使ったと発想を変える

使い切っていない化粧品や、流行を過ぎた洋服など、なかなか捨てずにいられない人も多いはずです。もったいないと思わずに、これだけ使った！と発想を変えて、思い切って処分してみましょう。

いらないものが大量にある場合は業者に依頼しよう

いらないものを大量に処分したいという人は、「くらしのマーケット」の利用がおすすめです。

物の処分から害虫駆除、水回りのトラブルまで、暮らしにまつわるサービスを掲載しており、さまざまな事業者の中から、口コミや料金で比較して気になったところを選ぶことができます。実際に利用したユーザーの声を参考にしながら比較できるため、安心して事業者に依頼することができるのがポイントです。

また、登録している事業者は全国にいるため、サービス毎の対応エリアが広いのも魅力の一つ。

物の処分にお困りの人は、この機会に一度試してみてはいかがでしょうか。

物の処分に関するQ＆A

Q1. 部屋の片付けは何から始めればいい？

A. 床に散らばっているものから整理します。

部屋の片づけは、まず床に散乱している物を処分するなどして、床の掃除から始めます。次に、引き出しなど狭いところを整理します。そのあと、残った必要なものを分類して、収納をしていきます。

Q2. 違法な不用品回収業者の見分け方は？

A. 一般廃棄物処理業の許可があるか確認しましょう。

不用品回収業者へ依頼する際には、その業者が「一般廃棄物処理業」の許可証を有しているか確認しましょう。業者のホームページなどから確認ができるので、トラブルに巻き込まれないためにも、事前にチェックするようにしましょう。

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※記事内の情報は、LIMIA編集部の調査結果（2023年3月）に基づいたものです。
※画像の一部はイメージです。