電動自転車の適切な処分方法3つ!注意点や処分費用・無料回収してくれる業者も紹介

電動自転車の処分方法と注意点や無料回収についてをご紹介します!お子さまを乗せての坂道もスイスイ登れる便利な電動自転車ですが、処分するとなると「バッテリーをどうしたらいいの?」など、戸惑う方も多いはず。そこで、電動自転車の処分方法や注意点を詳しくまとめてみました。ぜひ参考にしてみてください。

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電動自転車を処分する前に「防犯登録の抹消」を忘れずに

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手続きできる場所

・地域の交番 ・警察署の窓口 ・自転車防犯登録所の掲示のある自転車販売所 (自転車店・ホームセンターなど)

持ち物

・自転車本体 ・防犯登録カード ・身分証明書(運転免許証、健康保険証、学生証など)

手数料

地域によって異なります(無料~330円くらい)

自転車の防犯登録には7年の有効期限があります。その期限内に電動自転車を譲渡したり処分する場合、防犯登録の抹消手続きが必要になります。

抹消手続きをしないまま電動自転車を他人に譲渡すると、盗難車と勘違いされるなど何らかのトラブルに巻き込まれてしまう可能性があるので注意が必要です。

抹消手続き自体はとても簡単です。上の表を参考にお近くの交番や自転車販売所に処分・譲渡したい電動自転車を持ち込んで手続きを行ってください。

また、自転車販売店は、防犯登録の取り扱いがないこともあるので、あらかじめ確認してから電動自転車を持ち込みましょう。

LIMIA編集部
ワンポイント
防犯登録の抹消は、登録した際の所有者とその家族しか行えないため、次の所有者が防犯登録を切り替えたいと思っても取り扱いできないことがあります。次の所有者のためにも、防犯登録の抹消を忘れずに行いましょう。

「一般社団法人 東京都自転車商防犯協力会(外部サイト)」

電動自転車とバッテリーは別々に処分する

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昨今、電動自転車や電気自動車がふえているため、そのバッテリーの処分が新たな問題となっています。バッテリーは各自治体が定めたルールに従って適切に処分する必要があります。

電動自転車のバッテリーは発火する恐れがあるため、家庭ごみや粗大ごみに捨てることはできません。

電動自転車を購入した自転車販売店や一般社団法人JBRCの加盟店で無料回収(リサイクル)していることが多いので確認してみましょう。

「『協力店・協力自治体』検索|一般社団法人JBRC」

電動自転車の処分を無料でしてくれるところは?

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  • 身近に欲しい人がいれば譲る
  • メルカリなどに出品する
  • リサイクルショップ

多くの電動自転車は、「売る」ことにより費用をかけずに処分することができます。

売値が付く電動自転車を、わざわざお金をかけて処分するのはもったいないので、まずはお使いの電動自転車が売れる状態かどうか確認してみましょう。

購入価格が一般の自転車より高額になってしまう電動自転車は、それだけ価値があるとも言えます。そのため、できるだけ高く売って後悔しないようにしましょう。

LIMIA編集部
ワンポイント
事故などにより損傷が激しく「売る」ことができない電動自転車であっても、バッテリーは自転車販売店や一般社団法人JBRCの加盟店で無料回収してくれます。

電動自転車の正しい処分方法3つ(ガイドライン)

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引っ越しや子どもの成長に伴い、活躍する機会が減ってしまった電動自転車。ここではそんな電動自転車の正しい処分方法をご紹介します。

【1】自治体に粗大ゴミとして処分してもらう

  1. 1.地域の自治体の粗大ごみ受付センターに申し込む
  2. 2.コンビニなどで手数料分の納付券を購入し電動自転車に貼る
  3. 3.収集日に指定された場所に電動自転車を置いておく

電動自転車を処分する最も一般的な方法は、自治体の粗大ごみで捨てることです。

ほとんどの自治体ではバッテリーを取り外してから処分することを義務付けているので、電動自転車とバッテリーを分別して、車体のみを粗大ごみとして捨てるようにしましょう。

ただし、厚木市のように自治体によってはバッテリーを公民館で無料回収してくれるところもあるので、公式サイトや窓口で確認してください。

LIMIA編集部
ワンポイント
各自治体の粗大ごみ回収は、スケジュールに余裕をもって依頼をしましょう。すぐには回収してくれないことがあります。

【2】リサイクル業者に売る

まだ使える電動自転車は、処分ではなくリサイクルショップやメルカリなどで「売る」のが断然おすすめです。

メルカリの場合は電動自転車を送る送料が必要になりますが、交渉次第で高値で売れることもあります。

出張買取を行っているリサイクルショップなら、ショップが電動自転車を回収にきてくれるので手間も少なく済みます。

また、電動自転車は意外と高価で売れることがあります。査定は無料なので一度チャレンジしてみてはいかがでしょうか?

LIMIA編集部
ワンポイント
リサイクルショップに査定を依頼する際は、スケジュールに余裕をもって行いましょう。込み合う時期はスタッフの手が足りず、査定に時間がかかることがあります。

【3】不用品回収業者に回収してもらう

なるべく時間をかけずに、すぐに電動自転車を処分したいと考えている方には、不用品回収業者がおすすめです。

不用品回収業者なら、希望の日時に電動自転車を回収しに来てくれます。そのうえ、バッテリーと車体を分別せずに回収してもらえるため、かかる時間も手間も最小限で済みます。

電動自転車以外の不用品もまとめて引き取ってもらうようにすると、電動自転車を単体で処分する際に比べて費用を抑えることができます。

電動自転車を処理する費用目安

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電動自転車を処分する方法

費用の目安

自治体

1台あたり500円~800円程度 (バッテリーを取り外した車体のみ)

リサイクルショップ

査定無料 電動自転車の状態により「売値」が付く

不用品回収業者

業者により大きく異なる

自転車販売店 一般社団法人JBRCの加盟店

バッテリーのみ無料回収(リサイクル)

電動自転車を各自治体の粗大ごみで捨てる際の費用は、1台あたり500円〜800円程度で、お住まいの地域によって異なります。

自治体の粗大ごみでは、バッテリーを取り外した車体のみを回収の対象なので、バッテリーはあらかじめ自転車販売店や一般社団法人JBRCの加盟店でリサイクルしてもらいましょう

不用品回収業者による処分費用は、業者により大きく異なります。信頼できる不用品回収業者に依頼するようにしましょう。

なお、まだ使える電動自転車は、処分ではなくリサイクルショップやメルカリなどで「売る」のがお小遣いかせぎにもなりおすすめです。

電動自転車を処分する際の注意点まとめ

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●電動自転車を処分する前に必ず防犯登録の抹消をする
●充電式バッテリーは自転車販売店や一般社団法人JBRCの加盟店で無料回収(リサイクル)
●自治体の粗大ごみは、バッテリーを取り外して車体のみを回収
●まだ使える電動自転車は、処分ではなくリサイクルショップに売るほうがお得

電動自転車の処分にお悩みなら、プロに依頼してすっきり解決!

電動自転車の処分を自分で行おうとすると、それなりの時間や手間がかかってしまいます。そんなときは、プロの業者に依頼してみるのがおすすめです。

電動自転車の処分はくらしのマーケットにお任せ!

出典: https://px.a8.net/svt/ejp?a8mat=2ZWCYU+A3RVEA+444S+609HT px.a8.net

電動自転車を処分したいという人は、「くらしのマーケット」の利用がおすすめです。

電動自転車の処分から害虫駆除、水回りのトラブルまで、暮らしにまつわるサービスを掲載しており、さまざまな事業者の中から、口コミや料金で比較して気になったところを選ぶことができます。実際に利用したユーザーの声を参考にしながら比較できるため、安心して事業者に依頼することができるのがポイントです。

また、登録している事業者は全国にいるため、サービス毎の対応エリアが広いのも魅力の一つ。

電動自転車の処分にお困りの人は、この機会に一度試してみてはいかがでしょうか。

電動自転車の処分に関するQ&A

提供:LIMIA編集部
提供:LIMIA編集部

Q1. 電動自転車の充電器の処分方法は?

A. 自転車販売店や一般社団法人JBRCの加盟店で無料回収(リサイクル)してくれます。

電動アシスト付きの充電式バッテリーは、自転車販売店や一般社団法人JBRCの加盟店で無料回収(リサイクル)してくれます。電動自転車のバッテリー類は発火の恐れがあるため、一般の家庭ごみに捨てることは禁じられているのでご注意ください。

Q2. 電動自転車の寿命は?

A. 充電式バッテリーの寿命は3〜4年程度、 電動自転車の本体の寿命は8〜10年程度。

電動自転車の充電式バッテリーの寿命は3〜4年程度、 電動自転車本体の寿命は8〜10年程度と言われています。そのため、電動自転車本体の寿命が尽きるまで使うとすると、1、2回バッテリーを交換することになります。

Q3. 電動バイクの廃棄方法は?

A. バイク専門の出張買取店や不用品回収業者に依頼して処分します。

電動バイクのバッテリーも電動自転車と同じように発火の恐れがあるため、家庭ごみと一緒に捨てることはできません。また、車体のほうも自治体の粗大ごみで回収できないため、 業者に依頼して回収してもらうのが一般的な処分方法となります。 バイク専門の出張買取店や不用品回収業者に引き渡して処分してもらうとよいでしょう。

不用品処分に関するその他の記事はこちら

※記事内の情報は、LIMIA編集部の調査結果(2023年3月)に基づいたものです。
※画像の一部はイメージです。

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