高断熱化の推進を進めている日本の現状について

高断熱化を推進している日本では、地域によって快適な住まいができるように様々な技術向上が進められています。
断熱性能を高めることは、とうぜん省エネとなり環境にも優しい、ゼロエネルギーハウスと呼ばれる住宅にも不可欠です。

日本での高断熱化技術の進化を見ていくことによって、快適な家づくりの参考になる情報をチェックしていきましょう。

近年における日本の住宅事情

高断熱化技術開発推進の為に、建築研究者をはじめ住宅、建材生産者団体の有志による委員会が2009年に発足しました。
この委員会はHEAT20（Hyper Enhanced Insulation and Advanced Technique for 2020 houses）と名付けられ、2020年を見据えた長期的な視点に立って、住宅の更なる省エネルギー化を図ることを目指しています。
2020年という年は、政府が、住宅やビルなど全ての新築建物の省エネ基準適合の義務化元年と目される年です。高断熱、高気密に、再生可能エネルギーを加えた省エネ住宅の推進は、地球温暖化などの観点から近年の日本の住宅政策の柱となっています。

集合住宅や復興住宅の住まい

国では、1997年の京都議定書を踏まえた省エネ住宅の推進を図っています。
さらに東日本大震災の被害の復興と復旧を目指し、集合住宅や復興住宅の建設に着手し、着々と実現させました。また、宮城県や福島県においては自然再生エネルギーを活用した街、エコタウンが完成しています。

従来の一般的な住宅より断熱、気密、防露、夏の日射遮蔽、換気に優れた省エネ住宅の実現の為、2013年に省エネ基準の改正がなされました。
その中で、気象条件などから国内を8つの地域に分類し、その地域ごとの基準値が設けられています。

住宅エネルギーと省エネ

高断熱化技術開発委員会では、活動の成果を過去5回の技術紹介、報告会において発表していますが、設計ガイドブック2016＋の発行を通して、住宅の省エネ設計についての啓蒙を図っています。
2011年の東日本大震災以降、急速に深刻化している地球の温暖化とエネルギーの問題から、住宅に関しても更なる省エネルギーが求められています。

そこで注目されているのが、住宅における年間の一次消費エネルギーの収支をゼロにする取り組みで、究極の省エネと言えるゼロエネルギーハウス（ZEH）と呼ばれる住宅。
2020年までに標準的な新築住宅とすること、2030年までに新築住宅の平均での実現を目指しています。

まとめ

言うまでも無く、地球温暖化やエネルギー問題の解決は世界中の最重要課題です。
日本でも政府は省エネ住宅やゼロエネルギーハウスの推進を図っており、民間ベースで高断熱化技術開発委員会も組織されています。
消費者としても、高断熱化技術の進化や政府の方針について、受け身ではなく積極的な態度で臨むことが求められるでしょう。