行動制限のない年末年始「子連れ帰省」の憂鬱さを解消するコツ

年末年始が迫り、帰省を計画している方も多いでしょう。

JTBが2022年12月6日に発表した「年末年始（12月23日～1月3日）に1泊以上の旅行に出かける人」の旅行動向アンケート調査（11月11日～11月17日実施）によると、国内旅行者は2100万人で前年比116.7％となりました。

出所：株式会社JTB「2022年 年末年始（2022年12月23日～2023年1月3日）の旅行動向」

2019年と比べると71.8％であり、まだまだコロナ禍以前の水準にはまだ戻っていません。しかし、人々の自粛ありきの行動から変化が見られそうです。

2022年12月9日（金）に開いたコロナ分科会で、政府は年末年始の行動制限を求めない方針を打ち出し、各報道機関が取り上げています。

今年は久しぶりに長期休暇で旅行に出かけたり、帰省して実家でお正月を迎える方も増えそうです。

とはいえ、コロナ禍で中断した帰省を復活させるのに憂鬱な気分になる方もいることでしょう。

今回は、何かと気がかりなウィズコロナの中での子連れ帰省対策を考えていきます。

帰省する親戚の人数や泊まる日を確認

皆で顔を合わせて近況を語り合うのは楽しいですが、感染症への危機感を持ちながら帰省する必要もあります。

年末年始に帰省する場合、「どれだけの親戚が集まるか」という確認をしてみましょう。

大所帯を避け、帰省時期を調整してみるのも大切です。例年よりも宿泊日数を短めにする等の対策を考えるのもおすすめです。

一口に帰省と言っても、必ずしも全員が同じ日にちに集まるとは限りません。

「帰省疲れをしそう」「感染が気になる」という時は、敢えて帰省する日をずらしてみてください。

帰省先から「今年は顔を出しなさい」と言われて断るのが難しい時でも、例年よりも宿泊日数を短めにすれば波風が立ちにくいです。

【一覧】年末年始の国内旅行は2100万人の予定。帰省の不安はどう解決する？

不安は隠さずに伝える

周囲が全く感染症を気にしていないと、不安を口にすることを躊躇ってしまいます。

しかし、不安な気持ちを抱いたまま帰省するのは精神的に大きな負担になります。

「室内でもマスクを着用して過ごしたい」「料理は大皿ではなく取り分けて出して欲しい」などの要望は、しっかり伝えるほうがいいでしょう。

泊まりに行く前に譲れるところと譲れないところを明確にし、ギスギスしないようにしてみてください。

義理の両親のところだと、パートナーと話し合いをし、伝えてもらう工夫も必要です。

外で過ごして三密を避ける

厚生労働省の「新型コロナウイルス感染症について」では、以下のように述べられています。

出所：厚生労働省「新型コロナウイルス感染症について」

規制等で高齢の方等と会う場合は、事前に陰性の検査結果を確認するなど、より一層感染防止対策を心がけ体調を整えるようにしましょう。

感染リスクの高い行動は控え、「マスクの着用」や「手洗い」、「3密（密接・密集・密閉）回避」、「換気」など基本的な感染対策を徹底しましょう。

出所：厚生労働省「新型コロナウイルス感染症について」 

「あまり長居したくないけど、せっかくだから楽しく過ごしてみたい。」そういう時は、普段とは違うことをして冬の思い出を作ってみてはいかがでしょうか。

コタツでみかんを食べながら過ごすのも理想的な年末年始の過ごし方ですが、こういうご時世なので思い切って外遊びをしてみるのもいいでしょう。

冬は寒く、なかなか外に出る気になりませんが、普段とは違う過ごし方をすると子どもの記憶にも残り、意外と「良い思い出作り」になったりします。

都会だと上げる機会が少ない凧あげや、大人も童心に帰れる缶蹴りやだるまさんがころんだなど。

昭和的ですが、大所帯でやる外遊びは意外と盛り上がります。室内に籠ってギスギスするよりは、リフレッシュもかねて外遊びに出かけてみるのもいいですね。

久しぶりの帰省を楽しむために

Takaco/shutterstock.com

コロナ禍の間に子どもはあっという間に成長し、祖父母や従兄妹と過ごす貴重な経験が失われてきました。

親として、帰省は準備や感染症対策なども考える必要もあり、憂鬱な気分になるのも当然です。

「本当は家で過ごしたいけれど」と思っていても、家庭の事情によって帰省しなければならない人も少なくないでしょう。

帰省するにしても、ストレスを軽減できそうな日数や過ごし方を考えて年末年始を乗り越えていきたいですね。

※新型コロナウイルス感染症等については、必ず厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど、公的機関で発表されている最新の情報をご確認ください。

参考資料

JTB「2022年　年末年始（12月23日～1月3日）の旅行動向」

厚生労働省「新型コロナウイルス感染症について」