医療保険の保険料払込免除とは。払込免除はつけたほうがいい?

がんなどの重い病気になってしまうと、それまでのように仕事ができなくなって収入が減少することも少なくありません。病気になることで医療保険の必要性をより強く感じるようになる一方、保険料が負担となって継続することが難しくなるというケースもあります。そのような場合に備える仕組みが「保険料払込免除(特約)」です。この記事では、医療保険料払込免除(特約)とはどのようものなのか、その必要性とともに解説していきます。

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保険料払込免除とは?

保険料払込免除とは、一定の要件に該当した場合に以後の保険料の払い込みが免除され、保険料の負担なく保障を継続できる仕組みです。

保険料払込が免除される主な要件

●病気やケガによって高度障害状態となった場合
病気またはケガによって両目の失明など高度障害状態となった場合には、以後の保険料が免除されます。このケースでの保険料払込免除は基本保障に含まれるため、追加の保険料は必要ありません。

●不慮の事故によって身体障害状態となった場合
不慮の事故により、事故から180日以内に片方の目の失明や両耳の聴力喪失など、身体障害状態となった場合、以後の保険料が免除されます。このケースでも保険料払込免除は基本保障に含まれるため、追加の保険料は必要ありません。

●三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)で所定の状態になった場合
がん・急性心筋梗塞・脳卒中のいずれかにかかり、所定の条件に該当した場合には、以後の保険料が免除されます。このケースでは、保険料払込免除の保障をつけるかは希望に応じて選択するオプション(特約)であり、特約をつけるには追加で保険料が必要です。

所定の要件

高度障害状態や不慮の事故による身体障害状態については、初めから保障に含まれており、自分で選ぶということはありません。考えなければならないのは、特約としてつける「三大疾病保険料払込免除」についてです。

保険料払込免除をつける際に考えるべきポイント

保険会社によって要件は異なりますが、およそ以下のような状態になったときに保険料の払込が免除されます。

【がん(悪性新生物)の場合】
●がんと「診断確定」されたとき
対象は「がん」の中でも悪性新生物に限られ、悪性黒色腫を除く皮膚がんや上皮内新生物などは対象とならない

【急性心筋梗塞の場合】
●治療を目的として「20日以上入院」、または「所定の手術」を受けたとき
●発症から「60日以上の労働制限」が必要と医師に診断されたとき

【脳卒中の場合】
●治療を目的として「20日以上入院」、または「所定の手術」を受けたとき
●発症から「60日以上言語障害などの後遺症が継続」したと医師により診断されたとき

保険料払込免除特約をつける医療保険の必要性、保険料の負担はどの程度か

三大疾病となり収入が減ることを想定した場合、その医療保険を続ける必要性や保険料がどのくらいの負担となるかを考える必要があります。

資産形成を兼ねた医療保険などで、保障としてどうしても必要な医療保険ではなかったり、保険料が月に1,000円や2,000円程度でそれほど負担にはならなかったりする場合には、保険料払込免除特約をつける必要性はあまりないといえます。

保険料払込免除特約をつけることでどのくらい保険料が上がるか

医療保険の必要性や保険料の負担を考えた上で、保険料払込免除特約をつけるメリットがあるとします。その場合には、特約をつけることで上がる保険料と、特約をつけるメリットの大きさを比較します。

保険料が免除されるのは条件に該当した場合だけですが、特約をつければ保険料は確実に上がります。その保険料を払うメリットはどのくらいあるのか、費用対効果についてよく考えましょう。

保険料を払い込む期間

保険料の払込免除に該当する確率は、保険料の払込期間が長いほど、また年齢が上がるほど高くなります。

例えば、若いうちに10年間で保険料を払い終える医療保険であれば、免除要件に該当するようなことあまり考えられません。逆に、終身医療保険に終身払いで加入する場合など、保険料の払込が長期で高齢まで続くような場合、免除要件に該当する確率は高くなります。

だたし、保険料免除特約の保険料は、通常免除要件に該当する確率に応じて上がっていくため、一概にどちらが良いとはいえません。最終的には、特約の必要性とそのためにかかる保険料を天秤にかけて決めることになります。

医療保険に保険料払込免除特約は必要?

医療保険に保険料払込免除特約は必要なのか。最終的には加入する本人が必要だと思うのであれば、つけてもいいでしょう。しかし、基本的には医療保険に保険料払込免除特約は不要という考え方もあります。

保険料が負担となりにくい

保険料が月数万円となることもある終身保険などにくらべ、医療保険の保険料は数千円程度という場合がほとんどです。保険料がそれほど大きな負担とならないようであれば、保険料払込免除特約はあまり必要ないといえます。

費用対効果が悪い

医療保険はもともと、支払う保険料に対して、受け取れる給付金が少ない傾向があり、“コスパ”の悪い保険ともいわれています。そこに保険料払込免除特約をつければ、さらに保険料が上がってしまい、さらに“コスパ”を悪くしてしまうのです。ご自身の状況に応じてしっかり必要性を考えていきましょう。

コストに見合うだけのメリットがあるか要検討!

がんなど重い病気になってしまった場合に、保険料の負担なく保障を持ち続けることができるというのは、金銭的な面だけでなく、精神的な面でも支えとなります。保険料払込免除特約は、そのような安心感をもたらしてくれるものといえるでしょう。

しかし同時に、その安心にはコストがかかるということも考えなければいけません。

医療保険については、保険料払込免除特約は不要だと考えます。しかし最終的に決めるのはあなたです。コストに見合うだけのメリットがあるのかどうか、よく考えた上で判断するようにしましょう。

■プロフィール

竹国弘城
証券会社、生損保総合代理店での勤務を経てファイナンシャルプランナー(FP)として独立。金融商品を販売しない独立系FPとして、企業の利益ではなく相談者の利益を第一に考え、自分のお金の問題に自分自身で対処できるようになるためのコンサルティングを行う。1級FP技能士。

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