太陽光発電はどこに設置する?屋根以外に設置する際の注意点や気になる疑問を徹底解説

太陽光発電は、効率よく太陽光を集められる住宅の屋根でおこなうのが一般的です。しかし、屋根の形や強度の問題でパネルを設置できなかったり、日当たりがよくなかったりと、屋根への設置が適さない場合もあるでしょう。そんな場合は、ほかの場所への設置を検討してみてはいかがでしょうか。ここでは、太陽光発電に適している屋根以外の場所をピックアップしてみました。屋根以外に機器を設置する場合の注意点も併せて見ていきましょう。

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敷地内で、自宅以外の場所に設置

自宅のある敷地内で、屋根のほかに設置できるスペースとしては以下のような場所が挙げられます。

【カーポート】
カーポートは、屋根と柱で構成されています。屋根以外ではもっとも太陽光発電に適した場所といえるでしょう。そもそも太陽の紫外線や熱から車を守るために作られているため、必然的に発電効率が高いのです。

【物置の屋根】
物置の屋根にも太陽光発電システムは設置可能です。もちろんある程度の広さは必要ですが、一方で、ある程度の面積があれば導入に適しているともいえます。

カーポートや物置の屋根の場合、自宅の屋根よりも低くて平らな場所に設置することになるので、工事・メンテナンスがしやすいといったメリットがあります。また、自宅の屋根に穴をあけて設置することに抵抗があるという方でも、カーポートや物置ならそれほど気にならないのではないでしょうか。

ただし、どちらの場合も「太陽光発電システムの重量に耐えられる強度があるかどうか」がカギとなります。もしも強度が弱い場合は、より耐久性の高いタイプに交換するのも1つの方法です。最近では太陽光発電システムつきのカーポートもあるため、買い替えの際に検討してみると良いでしょう。

土地を活用して設置する

山の斜面の一部や畑の横のスペースにソーラーパネルが敷き詰められているのを目にしたことはありませんか? 地面に直接、太陽光発電システムを設置する方法が「野立て太陽光発電」です。場合によっては屋根よりも広い面積を使えるため、多くの売電収入が期待できます。

自宅の敷地以外に所有している土地がある場合は、その土地を有効活用して野立て太陽光発電をおこなうことが可能です。太陽光発電を導入することで土地を有効活用できるだけでなく、収益も得られるので、使っていない土地に毎年固定資産税を払うのはもったいないと思っている方におすすめといえます。

屋根以外に設置する際の注意点とは?

設置するスペースや日当たりさえ確保できれば、屋根以外でも太陽光発電できることがわかりました。ただし、屋根以外でおこなう場合はいくつかの注意点があります。

【注意点その1】日射率をきちんと確認する
カーポートや物置、あるいは野立てで太陽光発電をおこなう場合、どうしても建物より低い位置に太陽光発電システムを置かなければなりません。そのため、自宅や周りの建物、さらには電柱や標識、看板などの陰になってしまう可能性があります。方角や建物の位置関係などを踏まえたうえで太陽の動きを確認し、陰になる時間帯がないかどうかしっかりチェックしておきましょう。

【注意点その2】土台や補強工事が必要になる場合がある
一般住宅用のパネルの重さは1枚およそ15kg。そのため5kWの発電容量でも総重量は400kgぐらいになるのが一般的です。当然、その重さに耐えられる強度がなければ、設置することはできません。

そこで、カーポートや物置の強度や、架台を設置する予定の地盤の状態を事前に確認しておきましょう。補強工事や地盤改良工事が必要な場合、そのぶん費用が上乗せされることもあります。

【注意点その3】農地でおこなう場合は事前に許可申請が必要
農地を太陽光発電場に転用するためには、あらかじめ「農地転用手続き」が必要です。日本は土地の希少価値が高く、その利用はさまざまな法律によって規制されており、許可が下りる前に転用してしまうと厳しい罰則が命じられる場合があります。

ちなみに、転用申請をしても必ず許可が下りるとは限りません。転用が認められているのは、第2種農地と第3種農地に分類されている農地のみです。また、転用の目的や転用後の用途が明確でないと審査にとおらない可能性があるため注意しましょう。

【注意点その4】自治体によっては補助金がもらえない場合がある
太陽光発電システム導入には高額な費用がかかります。そのため県や市町村の自治体がおこなっている補助金制度の利用が、かなり重要になってくるといえるでしょう。

ですが、自治体によっては「屋根以外の太陽光発電は補助金の対象外」としているケースも。また、補助金や減税制度などの内容は変化するため、現時点でおこなわれているものが1ヵ月後には内容が変わっていたり、場合によっては制度自体終わってしまったりする可能性もあります。それぞれの自治体によっても条件や待遇が異なるため、事前によく確認しておくことが大切です。

まとめ

条件さえクリアすれば、屋根以外でも効率的に太陽光発電をおこなうことができます。光熱費が削減できる、売電収入が得られる、地球環境にも優しいなどメリットが大きい太陽光発電。さまざまな角度から利用を考えてみてはいかがでしょうか。


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