太陽光発電をマンションで導入するとお得!?メリット・デメリットを解説
最近では戸建住宅だけでなく、マンションなどの集合住宅にもソーラーパネルを設置するケースが増えてきました。リスクが低く安定した収益が期待できる太陽光発電は、マンションのオーナーからも大きな注目を集めているようです。もちろんマンションで導入するメリットはたくさんありますが、実はデメリットもあります。ここでは、太陽光発電をマンションで導入するメリット・デメリットを徹底解説します。戸建住宅とは違う集合住宅ならではの事情を知り、設置すべきかどうかしっかりと見極めましょう。
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マンションで導入する3つのメリット
【メリット1:安定した収益を確保できる】
売電による収益が得られることは、太陽光発電最大のメリットと言えるでしょう。売電は、設置容量によって利用できる制度が2つあります。設置容量が10kW未満の太陽光発電システムを対象とする、使用せずに余った電気を売ることができる「余剰電力買取制度」と、10kW以上を対象とし、発電したすべての電気を売ることができる「全量買取制度」です。
マンションの場合は広大な設置面積を取れるため、設置容量が10kW以上の場合がほとんどです。全量買取制度の場合、固定価格買取制度が適用される20年間は21円(2017年11月時点)で電気を売ることができます。
20年もの間、発電したすべての電気を一定価格で売電できることは、金銭的なメリットがかなり大きいと言えるでしょう。投資を目的に、マンションへの太陽光発電の導入に踏み切るケースが多いことにも納得がいきます。
【メリット2:余剰スペースを有効活用できる】
用途がなく放置されがちなマンションの屋根や屋上を有効活用できることも、太陽光発電ならではの大きなメリットです。規模や環境にもよりますが、マンションの屋根や屋上は戸建住宅に比べて大きなスペースが確保でき、日照条件にも恵まれているケースが多くなっています。かなりの発電量が期待できるため、太陽光発電導入に大変適しています。
【メリット3:付加価値が付いて入居率が上がる】
太陽光発電システムが設置されたマンションは「ソーラーマンション」と呼ばれ、エコに配慮しているという好印象を与えることができます。すべての電気を売るのではなく、電力の自給自足を目的として太陽光発電を導入すれば、オール電化で入居者の光熱費削減を実現することが可能です。「電気代のかからないマンション」としてアピールでき、入居率アップにつながります。
また、太陽光発電を設置していると、停電時も電気を使えます。太陽の出ている昼間はもちろん、蓄電池を併用すれば悪天候の日や夜間も利用可能になります。「災害に強い」という付加価値も付き、一般的なマンションに大きな差を付けることができるでしょう。
マンションで導入するデメリットとは
【デメリット1:初期費用が高額になる場合がある】
設置場所の形状や広さによっては追加工事が発生し、トータルでの初期費用が高額になる可能性があります。例えば、設置に適していない形状のスペースに高額な工事費用を支払って特注の架台を設置し、ソーラーパネルを取り付けても、果たして採算が取れるのか、疑わざるを得ません。
設置場所や環境が太陽光発電導入に適しているかどうか、事前に専門家の見解をしっかりと確認する必要があるでしょう。ちなみに、太陽光発電に適しているかどうかは、ソーラーパネル販売店に見積もり依頼をすれば、無料で診断してもらえます。迷っている場合は、まずはいくつかの販売店に無料診断してもらうことをオススメします。
【デメリット2:全世帯に電気を供給できない場合がある】
屋根や屋上に設置可能な太陽光パネルの数は限定されています。そのため、大型マンションでは、全世帯に電気を供給できない可能性が高いと言えるでしょう。
場合によっては共有スペースにのみ発電した電力を供給し、各世帯への供給はゼロとなってしまうケースもあります。また、仮に各世帯に太陽光の電気を分けられても、各世帯分のパワーコンディショナの導入が必要になったり、配線もおこなう必要があったりと費用がかさんでしまいます。
既存のマンションに導入する場合は要注意!
すでに入居者のいるマンションに新たに太陽光発電設備を設けるためには、入居者の同意を得ることが必要です。入居者全員の同意を得ることはとても難しく、オーナーのひと声だけではそう簡単に実現させることはできません。
新築で、且つ事前に「太陽光発電設備付き」と宣伝しているマンションでない限り、既存マンションに導入することは困難と言えるでしょう。
まとめ
マンションに太陽光発電を導入することで、オーナーにはもちろん、場合によっては入居者にも大きなメリットがあります。太陽光発電は、経済的な恩恵を受けられるだけでなく、エコにも貢献できるのです。実際に導入したい場合は、まずはそのマンションが太陽光発電設置に適しているかどうか、そしてどれほどの費用対効果を得られるかを十分に考慮した上で、導入に踏み切ることがポイントです。
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