医療保険では切迫早産は対象になる？3ヶ月の入院が必要となることも！

切迫早産とはどんな状況？

切迫早産とは、早産になりかかっている状態のことをいいます。

●早産
早産とは、通常よりも早く赤ちゃんが生まれてきてしまうことで、妊娠22週以降37週より前の出産を言い（妊娠22週未満の出産は流産）、妊娠全体の約5％を占めます。妊娠22週であれば、新生児集中治療室で治療を受けることで、お腹の外でも赤ちゃんは生きられるとされてはいますが、早く生まれるほど重い障害が出やすくなります。赤ちゃんが十分成長するまでお腹の中にいられるようにするため、早産の兆候である切迫早産の段階で、適切な治療を行うことが大切です。

●切迫早産
妊娠37週よりも前に、子宮の収縮が頻繁におこったり、子宮口が開いてしまったり、出血・破水するなど、早産となりかけている状態のことを切迫早産といいます。このような状態では、いつ出産になってもおかしくない状態。子宮収縮抑制剤などを使って、早産とならないようにする治療が必要となります。

軽度であれば薬を飲みながら自宅安静・外来治療となる場合もありますが、子宮収縮抑制剤の点滴治療や絶対安静が必要となるケースが多く、そのまま入院というケースが多い傾向にあるようです。

お腹の張りや、出血などの自覚症状で気付くケースもあれば、自覚症状のない段階で妊婦健診の超音波検査で兆候がみつかるケースも。ちょっとした異常でも診察を受けたり、妊婦健診を受けたりすることが大切です。

●切迫早産は健康保険の対象
通常の妊娠や正常分娩は病気とはされず、公的な医療保険（健康保険）が使えません。そのため、かかった費用は全額自己負担となります（実際には出産育児一時金が受け取れるため、それほど大きな負担はありません）。

しかし、すぐに治療の必要な切迫早産となれば話は別。健康保険が適用され、医療費の自己負担は3割となります。また、高額療養費制度によって、医療費が高額となった場合の自己負担額にも上限が設けられています。

実際に切迫早産で入院となった場合には、治療費（3割自己負担分）と入院中の食事代（1食360円）で1日だいだい10,000円、これに加え差額ベッド代や雑費などがかかります。

一般的な所得（年収約370〜770万円）の方で、差額のベッド代がかからなかった場合、高額療養制度を利用することで、月の自己負担額が10万円以下で済むケースが多いようです。ただし、高額療養費制度は月ごとに限度額を適用するため、かかった医療費自体は同じでも、月をまたぐ入院では、自己負担額が増えることになります。

切迫早産は民間医療保険でも保障対象

このように健康保険が適用となることから、切迫早産の医療費については、過度に心配する必要はありません。

ただし、入院が長引いた場合、高額療養費制度が使えるにしても、それなりの負担を強いられます。また、病院や病室によって差はありますが、差額ベッド代の相場は1日あたり3,000〜10,000円程度。個室などを希望する場合には、治療費以上にお金がかかることもあります。

民間の医療保険であれば、切迫早産による入院も保障対象となっていることが多いため、これらの費用にも備えることができるでしょう。

ちなみに、差額ベッド代については、自身が希望した場合にだけかかる費用であり、必ず必要となるものではありません。ただ、他の人と同じ部屋だと気を使ってストレスに感じてしまう方などは、民間の医療保険で備えておくと安心です。

また、切迫早産は「女性疾病特約」の対象でもあります。女性疾病特約は、女性に多い病気に対する保障を手厚くするためのオプションで、対象となる病気による入院（保険会社によって手術も）給付金が上乗せされます。

入院給付金日額（入院1日あたりに支払われる給付金額）が5,000円と10,000円の場合、保険料は倍近く違ってきますが、女性疾病特約の対象となる病気の入院に限り10,000円（女性疾病特約5,000円）とするのであれば保険料は2〜3割のアップで済みます。

【例：A社医療保険の保険料　30歳・女性・終身払・月払】
・入院給付金日額：5,000円
・月額保険料：1,595円

・入院給付金日額：10,000円
・月額保険料：3,190円（＋100％）

・入院給付金日額：5,000円（女性疾病特約対象となる病気での入院：10,000円）
・月額保険料：1,967円（＋23％）

女性疾病特約の対象となる病気だからといって、そのほかの病気と比較した際に、多く費用がかかるわけではありません。ただ、切迫早産をはじめとした、「妊娠や出産に伴う入院や手術のリスクに備えたい」というニーズから医療保険に加入する場合、女性疾病特約は、とても便利な特約です。保険料負担を抑えながら、効率的に備えることができるでしょう。

ただし、妊娠がわかってから医療保険に加入する場合、多くの保険会社では今回の妊娠・出産については保障されず、（とくに妊娠27週以降）加入できない保険会社もでてきます。

そのため、医療保険に加入して妊娠や出産に備えるのであれば、妊娠がわかる前に加入しておくのが賢明です。（妊娠がわかってからでも今回の妊娠・出産を保障する医療保険がないわけではありませんが、選択肢はかなり限られます。）また、過去に切迫早産や帝王切開など妊娠・出産に関する入院や手術を経験している場合には、その出産から5年程度は保障の対象とならないため注意してきましょう。

すでに妊娠しており、「今回は保障対象にならないなら、次の妊娠に備えて出産後に医療保険に加入しよう」と思っていると、今回の出産によって保険に入れなくなる可能性もあります。2人目以降も考えているという方は、妊娠がわかってからだとしても、医療保険に入っておいたほうがいいといえるでしょう。

帝王切開や吸引分娩など妊娠・出産で医療保険の保障対象となるものは多い

民間の医療保険では帝王切開をはじめ、鉗子分娩・吸引分娩、双子以上の出産（多胎分娩）など、異常妊娠・異常分娩に該当し健康保険が使える場合には、基本的に保障の対象となります。

ただし、どこまで保険が下りるのかは、保険会社によっても基準に違いがあり、同じ保険会社でもいまの商品と昔の商品では、対象となる範囲が違うこともあります。あらかじめちゃんと、確認しておきましょう。

切迫早産のリスクも考慮して、医療保険には早めの加入を

気をつけていても完全には防ぐことのできない切迫早産は、妊娠・出産を考えていくうえで想定しておかなければならないリスクだといえます。

ときには、切迫早産によって、3ヶ月近い入院が必要になることもあるので、民間の医療保険に加入して備えることも有効です。妊娠がわかってから加入するのでは、ほとんどの保険会社で、保障の対象から外されてしまいます。これから妊娠・出産を望んでいるのであれば、早めの加入がおすすめです。

プロフィール

竹国 弘城
証券会社、生損保総合代理店での勤務を経てファイナンシャルプランナーとして独立。RAPPORT Consulting office 代表。より多くの方がお金について自ら考え行動できるよう、コンサルティング・執筆・講師など行っています。【保有資格】1級FP技能士・証券外務員一種／（試験合格）損保大学課程・宅建士・行政書士