中古住宅購入時のリフォームにローンを利用する時のポイントや注意点は？

中古住宅購入＋リフォームでローンを利用する場合のポイント

ここでは、ローンで中古住宅を購入してリフォームする時のポイントについて、新築との共通点と異なる点をそれぞれご紹介します。

1.新築との共通点

・数あるローン商品から、ご家族の状況やライフスタイルに合ったものを厳選する
・借入金は無理なく返済できる金額とする

2.中古住宅独自のチェックポイント

・物件の引き渡しが早いため、ローンの検討期間が短くなる
・リフォームローンを別途組むより「リフォーム一体型住宅ローン」がおすすめ
・住宅取得にかかる諸費用の金額が異なる
・ローンの返済期間が短くなる

できるだけお得で有利な条件のローンを選ぶことや、無理なく返済できるプランを立てることは新築購入の場合と変わりありません。しかし、中古住宅を購入してリフォームする場合は「今そこにある家」を買うことになります。新築住宅を購入する時のように、数か月～半年といったスパンでの計画・検討期間があるとは限らないと考えておいた方がよいでしょう。購入後のリフォームにかかる期間にもよりますが、余裕をもった検討期間を設けておくことをおすすめします。

また、住宅ローンと別にリフォームローンを利用することを考えている人もいるでしょう。しかし、いわゆる「二重ローン」は支払い負担も大きくなるため、計画性の面で考えるとあまり推奨できません。無担保のリフォームローンは金利も高くなる傾向があるため、住宅購入の費用にリフォーム費用を加えた金額で利用できる「リフォーム一体型住宅ローン」の利用がおすすめです。

住宅ローンで中古住宅を購入＋リフォームする時の注意点

中古住宅の購入時にローンを利用する場合、新築と同じように住宅ローンを利用することができます。もちろん、ローンの種類によってはリフォーム代を加えた総額でのローン利用も可能です。しかし、細かな条件面では新築と全く同じにはならず、注意が必要な点もあります。ここでは、ローンで中古住宅を購入してリフォームする場合の注意点についてご説明します。

1.建物の資産価値に注意

新築住宅であれば、購入の時点では土地と建物の両方に不足なく資産価値が認められています。しかし中古住宅の場合、土地はともかく建物の評価額は多かれ少なかれ下がってしまっていると考えましょう。評価額が低くなればローンの借入可能額にも影響が出ますから、新築住宅と比較してローンで借入できる金額は低めに考えておく必要があるといえます。

2.住宅ローン減税適用外の場合がある

中古住宅をローンで購入する場合も住宅ローン減税の対象となりますが、以下の条件を満たさない場合は適用の対象外となるため、注意が必要です。

・床面積が50㎡以上で、床面積の2分の1以上が本人の居住部分であること
・耐火建築物(マンションなど)の場合、築25年以内の物件であること
・非耐火建築物(木造住宅など)の場合、築20年以内の物件であること
・新耐震基準に適合していること

ただし、耐震関連の条件については、購入と同時に耐震リフォームの申請を行って半年以内に改修を済ませることで住宅ローン減税の対象とすることができます。

3.安い中古住宅ほど、資金に余裕をもって計画しよう

中古住宅は新築に比べて購入にかかる費用が安く済む点が大きなメリットになりますが、物件価格より多めに予算を見積もっておくと安心です。購入時にかかる諸費用も新築と異なり、物件価格の5～6％ほどかかってくるうえ、耐震性や耐久性を考慮した大規模なリフォームやリノベーションを行うとなると、リフォーム費用も多めに上乗せされることになるでしょう。

いったん申し込んだ住宅ローンの金額を増やすのは、手間も時間もかかります。前もってかかる諸費用などをしっかり考慮しておくほか、自己資金も余裕を持って手元に残しておく方が安心でしょう。

まとめ

価格が安く、入居までのスピードが速いことがメリットの中古住宅ですが、新築購入時にはない注意点も多くあることが分かります。リフォームを同時に行うのであれば、リフォーム会社が中古物件購入＋リフォーム費用をセットで提供しているケースも増えていますから、そういった物件を検討してみるのも良い方法でしょう。

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