2回目以降の外壁塗装には注意が必要！押さえておきたいチェックポイントをご紹介

2回目以降の外壁塗装で注意すべき2つのこと

外壁塗装においてまず注意すべきなのは「耐用年数」です。耐用年数とは文字どおり、時間の経過や重量などに耐えられる期間のこと。外壁の耐用年数としては、塗料の耐用年数と建物の耐用年数の両方を考える必要があります。

2つ目に考えなければならないのは費用です。仮に40年間一戸建てに住むと考えると、耐用年数が10年の塗料なら4回の塗り直しが必要です。他方、耐用年数が15年の塗料なら、3回の塗り直しで済みます。

平均的な一戸建て・30坪にかかる外壁塗装の費用を1回600,000円とすると、10年ごとの塗り直しであれば2,400,000円、15年ごとの塗り直しであれば1,800,000円のコストがかかります。外壁塗装にかかる費用は決して小さな金額ではないので、耐用年数と資金の計画は慎重におこなう必要があるでしょう。

「塗料の種類」と「建物の耐用年数」に着目

塗料の耐用年数を決めるのは、塗料に使用される素材です。塗料には、ウレタン系、シリコン系、ラジカル系、光触媒、フッ素系など、さまざまな種類が存在します。

耐用年数で見れば、フッ素系＞光触媒＞シリコン系・ラジカル系＞ウレタン系の順になっています。フッ素系の耐用年数は、15～20年で耐久性はトップクラス。商業施設や大きなビルで使われることが多い塗料ですが、コストが高いのが難点です。多くの場合、耐用年数が長い塗料はコストも高くなっています。

一般住宅の外壁塗装で一般的に使われているのは、シリコン系の塗料です。耐用年数は8～15年程度で、費用も中程度となっています。コストとのバランスにすぐれた塗料といえるでしょう。ただし、各塗料メーカーが算出している耐用年数は、新築の建物に塗ったときの耐用年数です。耐用年数は、塗料だけでなく建物とのバランスで考えなければなりません。

国税庁が定める木造戸建ての耐用年数は22年です。この年数は、建物の耐用年数と塗料の耐用年数とを合算した年数となっています。しかし、このときの耐用年数とは、メンテナンスを定期的におこなった場合の年数です。

外壁の塗り直しをせずにいると、建物は本来の耐用年数よりも早く寿命がきてしまいます。2回目以降の外壁塗装は、新築の建物に塗ったときの耐用年数とはズレが生じることに留意してください。

建物の耐用年数で見るべきポイントは、外壁材、コーキング、防水工事、屋根材の4つです。これらに劣化があると、雨漏りなどが起こりやすくなり建物内部の腐食の原因にもなります。メンテナンス不要といわれている外壁材であっても経年劣化は起こるので、周期的なメンテナンスは必要だと考えておきましょう。

また、耐用年数はあくまで目安です。直射日光があたる日当たりのよい場所にある家と、木陰にあたる場所にある家とでは、外壁の耐用年数は大きく違います。建物の立地や環境によって、大きく影響を受けるのです。塗料の耐用年数が過ぎているかどうかを見るポイントとしては、次のようなものがあります。

・外壁を触ったときに白い粉がつく、チョーキング現象が起こっている
・カビやコケが生えている
・塗料にヒビ割れが起きている
・塗料が剥がれている
・外壁が汚れている
・金属部のサビが目立つ

塗料の耐用年数よりも短い期間でこうした状況が見られたときは、建物の立地や環境のほか、前回の施工が不十分だった可能性もあります。

前回の外壁塗装時の経験も生かそう！

もし1回目の外壁塗装は失敗だったという場合は、2回目にその経験を生かしましょう。たとえば、次のような不満はありませんでしたか？

【仕上がりの色とイメージの差が大きかった】
カラーサンプルなどの確認作業が不十分だったケースです。入念なヒアリングや事前の確認をおこなってくれる業者に依頼しましょう。

【作業や施工中の対応が雑だった】
低価格を売りにしている業者によくあるケースです。外壁塗装にかかるコストの多くは、資材ではなく人件費です。経験が長い職人を組み入れたり、塗料を何度も塗り直したりすると、作業に日数がかかり人件費がかさみます。人件費を圧縮することで全体の費用を抑えている場合は注意が必要です。

【施工業者とのコミュニケーションが不足していた】
施工を依頼する前の事前調整をしっかりとおこないましょう。連絡の手段や頻度、タイミングなどを見ることで、業者との相性もわかります。

外壁塗装の業者は多数存在しています。料金や提案が適正かどうかを判断するためにも、複数社に見てもらうのがおすすめです。

まとめ

外壁塗装は業者選びがとても重要です。かかる費用は決して小さくはありませんが、短期的なコストを重視しすぎると、長期的には損をしてしまう可能性があります。塗料の種類やそれぞれのメリット・デメリットを説明し、建物の状態を確認したうえで、長期的なメンテナンスのプランを計画してくれるような業者を選びましょう。