2020年08月04日更新

延期された東京五輪を米中の人はどう思っている？　配慮すべきことは両国で差

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　本当だったら、今ごろ五輪で盛り上がっていたのに──ブレインパッドは、東京五輪の開催に対する海外の意識調査を目的として、同社が取り扱うマーケティングリサーチツールのＳＮＳ分析機能とアンケート機能を活用したオンライン調査を実施した。

　各国で新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、今回はアメリカと中国という二つの大国を対象に調査を行い、18歳以上の男女2,051人（米国：1,043人、中国：1,008人）から回答を得た。

　それによると、米国の48.4%、中国の46.8%が、「2021年に東京五輪を開催してほしい」と回答。また、「東京五輪のために訪日したいか？」との質問に対する、「はい」「多分（訪日したい）」との回答は、米国21.0%、中国58.4%となり、大きく差が開いている。

　東京五輪の開催にあたり配慮すべきことを問う質問に対しては、アメリカは「選手の感染対策」（30.5％）、中国は「観客の感染対策」（28.7％）が最も多く、訪日観戦意欲の高い中国は、観客の感染対策に対する関心が高い結果となった。

　他方、日本国内の新型コロナウイルス感染拡大の状況を、どの程度深刻と捉えているか尋ねると、「非常に深刻」の回答は、米国37.9%、中国29.2%。反対に、「深刻ではない」との回答は、米国17.5%、中国29.1%だった。日本の感染状況をどのような情報チャネルから入手したかという問いに対しては、アメリカが「テレビ」（36.2％）、中国は「オンラインニュース」（29.7％）が最も多い。「深刻ではない」と認識している層に比べ、「非常に深刻」と認識している層の方が、より多く「テレビ」を情報源としていることが分かった。

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