バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートの値段・施工例！おすすめ品やメリット・デメリットはある？

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートのリフォーム価格・値段

バルコニー付きカーポートのリフォーム費用は、車1台分が入るサイズで約100～200万円、平均で150万円前後が相場です。

また、車2台分が駐車できるようにする場合には、50～100万円ほどが追加でかかると考えておきましょう。

ただし、カーポートやバルコニー、またはウッドデッキに使用されている素材によって価格は変わってきます。
また、ウッドデッキやバルコニーにて大人数で過ごしたいという場合には、重量に耐えるための補強工事も別途必要になることもあります。

なお、具体的に必要となる工事内容や費用などで疑問点がある場合には、現地調査の際に施工会社に確認してみるとよいでしょう。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートのリフォーム価格を抑えるための方法

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートのリフォーム価格を抑えるための方法は、主に以下の3つです。

● 複数社から見積もりを出してもらう
● カーポートの本体価格を抑える
● 自社施工している業者に依頼する

それぞれの方法を詳しく解説していきますので、カーポートのリフォーム費用に不安をお持ちの方はぜひチェックしてみましょう。
取り入れられる方法があれば、ぜひ活用してみてください。

複数社から見積もりを出してもらう

リフォームを業者に依頼する際は、相見積もりを行うことで費用を抑えられる場合があります。

相見積もりとは、複数社から見積もりを出してもらい、内容を比較してみることです。
施工価格は業者によって異なるので、複数社から見積もりを出してもらって比較してみるようにしましょう。
施工価格を抑えるためには工事費用が安い業者を選ぶとよいです。

しかし、工事費用が安いのは施工時に手抜きをされたり、後々高額な追加請求をされたりする可能性があります。
そのため、施工価格があまりにも安い業者は、理由を確認して納得ができれば依頼するようにしましょ

カーポートの本体価格を抑えるようにする

カーポートを選ぶ際に、本体価格が安いタイプを選ぶと工事費用を抑えられます。
カーポートの素材や機能に合わせて本体価格は高くなるため、許容範囲の安いタイプを選ぶとよいでしょう。

ただし、あまりにも安いタイプを選んでデザインが気に入らなかったり、機能性が不十分だったりするとリフォームを後悔してしまいます。
最低限の優先したいポイントは押さえてから本体選びをするようにしましょう。

自社施工している業者に依頼する

大手の業者ではなく、自社施工している会社に依頼すれば工事費用が抑えられる場合があります。
カーポートの施工を自社ですべて対応している業者に依頼すれば、中間マージンがかかりません。

少しでも工事費用を安くしたいという方は、業者選びの際は地元の工務店や自社で工事を行う業者を探しましょう。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートはDIYで設置できないか？

DIYでのバルコニー付きカーポートの設置は難しいです。

カーポートの骨組みは鉄骨製で重さがあり、また、基礎もコンクリートでしっかりと固定しないといけません。
そのため、DIYでは施工不良が起きやすいです。

また、施工不良となると倒壊して事故につながる恐れもあります。
安全のためにも、バルコニー(ウッドデッキ)付きのカーポートを設置する際は専門業者に依頼するようにしましょう。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートを設置したら固定資産税は増額されるのか？

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートを新たに設置しても、固定資産税は増額されないので安心してください。
固定資産税は、一般的に建築物に対して課税されます。
ただし、課税対象となるのは以下の3つの条件を満たした建築物です。

● 土地に固定されている
● 屋根がある
● 3方以上が壁や建材で囲まれている

カーポートは3方以上が壁や建材で囲まれていないため、上記の条件を満たしていません。
そのため、固定資産税は非課税となるのです。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートの施工事例

参考までに、当サービス『リショップナビ』でご紹介しているリフォーム業者が手掛けた実例も見てみましょう。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートの施工を検討中の方は、ぜひチェックしてみてください。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートのおすすめメーカー品

ここで、バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートの中でも一押しのメーカー品をご紹介します。
オプション機能も充実しているので、ぜひ参考になさってみてください。

グランフローア(三協アルミ)

ウッドデッキ付きカーポートを検討されている方には、建具やエクステリア商品の大手・三協アルミ社が提供する「グランフローア」が好評です。

ウッドデッキ付きカーポートでは、建具やエクステリア商品の大手・三協アルミ社が提供する「グランフローア」が好評です。

アルミデッキや塩ビデッキタイプもありますが、人工木デッキ材や木粉入り樹脂デッキ材も選択可能です。

デッキ部分のパネルの高さは、110cmのノーマルタイプか180cmのハイパータイプのいずれかを選べます。
さらに、下のカーポート側にも以下のような目隠し用の側面パネルをつけられます。

● 横太格子タイプ
● 細格子タイプ
● 半透明タイプ

自身やご家族が使いやすくお気に入りのスタイルにカスタマイズできるのが、この商品のおすすめポイントです。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートのメリット・使い方

屋根上にバルコニーやウッドデッキがあるカーポートのメリットや、おすすめの使い方を紹介していきます。

バルコニー付きカーポートなら、庭のようなスペースも確保できるため空間を有効活用できます。

バルコニー・ウッドデッキ部分はアウトドアリビングとしての利用もおすすめです。

テーブルセットを置いたり、ガーデニングスペースとして楽しんだりすることも可能です。
仕事の合間の休憩場所やバーベキューを楽しむためのスポットなど、さまざまな使い方があるのが嬉しいポイントとなります。
また、フェンスのデザインによっては2階部分の目隠しをしてくれる効果もあります。

耐震性や耐久性にも優れている製品が多いため、メンテナンスがあまり必要ない点も魅力の一つと言えるでしょう。

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートのデメリット・注意点

バルコニー(ウッドデッキ)付きカーポートを設置するデメリットも紹介していきましょう。

バルコニー付きカーポートの施工は、2階部分にバルコニーを行き来するためのドアや窓の増設工事も発生するケースが多いです。
そのため、住宅によっては工事費用が高額になったり、施工が難しかったりする場合もあります。

2階のドア・窓の増設が難しい場合は、1階からはしごや階段をかけてバルコニーへ移動できるようにリフォームすることも可能です。
しかし、バルコニーへののぼり降りがしんどく感じる場合があるでしょう。

一方で、車から降りてすぐに2階へ行けるように工夫して、リフォームされるご家庭もあります。
ご家族の生活スタイルに合わせて、使いやすいデザインを考えてみましょう。

ちなみに、幼いお子さんやペットがいる場合は、転落しないようにバルコニーのフェンスの高さにも気をつける必要があるでしょう。

バルコニー付きカーポートはある程度は建物に合わせてリフォームできます。
まずはプロの業者に相談してみましょう。

業者に相談する際は、以下のようなポイントを確認しておきましょう。

● どんな工事が可能か
● 安全対策はどうしたらいいか
● 予算内で施工できるか

気になることがあれば、きちんと業者に質問しておくことも大切です。
信頼できそうな会社に工事を任せることで、納得のいくリフォームを実現できるでしょう。

バルコニー(ウッドデッキ)付きのカーポートを施工する際の注意点

バルコニー(ウッドデッキ)付きのカーポートを施工する際の注意点には、以下の3つがあります。

● 排水機能を維持する
● 建ぺい率を確認する
● 建築確認申請を行う
それぞれの注意点の具体的な内容を解説していきます。
これからカーポートのリフォームを行うという方は、ぜひ確認しておきましょう。

バルコニー(ウッドデッキ)部分の排水機能を維持するようにする

雨が入り込むバルコニー(ウッドデッキ)の排水機能をきちんと維持できるようにしておきましょう。
排水機能を維持するためには、排水口の周辺に荷物を置かないことです。

また、排水口の内部にゴミが詰まっていないかも定期的に確認しておきましょう。
排水がうまくできなくなり、バルコニーやウッドデッキ上に雨水が長い時間溜まってしまうと、腐食の原因になります。
そのため、定期的にバルコニーやウッドデッキの排水機能が正常か確認しておきましょう。

建ぺい率を確認する

カーポートを施工する際は、建物の建ぺい率を確認しておかなければいけません。

建ぺい率とは、敷地の広さに対して建築できる家の面積の割合のことです。
カーポートは建築基準法第2条において建築物と見なされているため、建ぺい率内で施工しなければいけません。

建ぺい率は50％だったり、60％だったりと地域によって異なります。
規定の建ぺい率を守らずにカーポートを設置してしまうと、罰則はないものの売却が難しくなる場合があるのです。

そのため、建ぺい率を守って工事を行うためにも、業者によく相談してから適切なサイズのカーポートを設置しましょう。

建築確認申請を行う

カーポートも建築物と見なされるため、設置する際は建築確認申請を行わなければいけません。

建築確認申請とは、建築物を建てる際に都道府県や市町村の担当課に届け出ることです。
建築物が建築法に違反していないかチェックを受けるために行います。

ただし、防火地域または準防火地域以外の地域で、床面積が10平方メートル以下の建築物の増築や改築、移転などの場合は不要です。