古民家リフォームの費用はいくらかかる?【おしゃれに改装しよう!】

趣の残る梁や柱を活かして、新しい空間を作り出す「古民家リフォーム」。近年では、古き良き趣が評価され注目を集めています。そんな古民家は憧れのひとつ。しかし、実際に古民家をリフォームする際に気になるのは「費用」ですよね。今回は、古民家リフォームの費用を徹底解説! ぜひ参考にして、おしゃれな古民家ライフを楽しんでください。

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意外と費用がかかる古民家リフォーム

結論から言うと、古民家リフォームは通常のリフォームよりも費用がかかります。古民家は古材の趣が魅力的ですが、現代の耐震基準を満たしていなかったり、寒さ対策をしっかりしなければならなかったりと問題点も抱えています。

古民家をリフォームするときにはそうした問題点を解決するための費用が必要です。耐震基準に合うように壁を作ったり、寒さ対策のために暖房を入れたりすると、同じ建坪の新築木造の家の1.5倍から2倍ほどの費用がかかります。リフォームの規模にもよりますが、概算で坪単価50万から70万円ほどかかることを見越しておいた方がよいでしょう。

古民家リフォームの価格は家の状態によってさまざま

古民家リフォームは概算で坪単価50万から70万円ほどが相場と前述しましたが、実際は家の状態によってさまざまです。根本から修繕が必要な場合もあれば、簡単な修繕だけで現代の基準にあう場合もあります。

一部だけをリフォームするのであれば、300〜500万円ほどで済みます。しかし全体をリフォームしたり、素材にこだわったりすると1,000〜2,000万円ほどかかります。一部の修繕をするのか、それとも全面的なリフォームを行うのかは、予算とよく相談して決めましょう。

部分的なリフォームを行う場合の費用

部分的なリフォームを行う場合には、比較的安価で済む場合が多いですが、丸ごと変えることになると高額になることもあります。

1.汲み取り式トイレを最新設備にする費用

汲み取り式トイレを最新設備にする場合には、80万円ほどが相場です。汲み取り式から最新式のトイレに変えるには、丸ごと作り替えると言っても過言ではなく、場合によっては100万円以上の費用がかかる場合があります。

手洗い場やパウダールームを一緒に設置した事例では、150万円ほどの費用がかかっています。

2.外壁や屋根の補修を行い、雨漏りを解消する費用

雨漏りの解消は、部分的な補修で済むのか、全体的な補修が必要なのかで価格が違ってきます。部分的な補修であれば10万円以下で済むこともありますが、全体的な補修が必要になると20〜100万円ほどで、場合によってはそれ以上になることもあります。

傷んだ屋根を全て葺き替える工事になると、200〜300万円の費用が必要になることも考えられます。

全面的なリフォームを行う場合の費用

全面的なリフォームを行う場合、部分的なリフォームと違い、かなりの費用が必要になってきます。

1.スケルトンリフォームを行う費用

梁や柱を残し、壁や天井、床などを取り払うスケルトンリフォームの場合には、60平方メートルで最低700万円ほどかかると見越しておきましょう。実際には広さや間取り、使う素材などによって費用は変わってきます。

2.耐震性をアップさせるリフォーム費用

古民家の耐震性をアップさせるリフォームであれば、100〜120万円ほどが相場です。ある古民家リフォームの事例では、耐震性のアップと全面リフォーム合わせて3,100万円かかったものもあります。

費用がかかるからこそ、事前にインスペクションを活用しよう!

古民家リフォームには費用がかかるとお伝えしましたが、床下などの見えない部分の構造に問題があり、リフォーム費用がさらにかさんでしまったというケースも少なくないようです。
そこでオススメなのが、事前に「ホームインスペクション」という住宅診断を行い、プロの目で細かくチェックしてもらう方法です。

特に古民家の場合は、現在の在来工法とは構造の考え方が異なるなど、特殊な点が多くあります。そのため、現在は古民家に特化したインスペクションを行う専門家も現れました。まずはこれらを活用し、住宅の状態を知ることから始めてみましょう。

おわりに

古民家リフォームにかかる費用は、面積や素材、家の状態によってさまざまです。適正価格でリフォームを行うためにも、各工事の相場をよく知っておきましょう。

まずは、最大12社のすまいの専門家から見積もり・提案を無料で受けることができる、LIMIAの一括見積もりサービスからお気軽にお問い合わせください。

もっと具体的にリフォーム・リノベーションについて知りたい方は、多くの業者から見積もり・提案を無料で受け取ることができる、一括見積もりサービスからお気軽にお問い合わせください。

※賃貸物件の場合、退去の際に原状回復を行う義務があり、修繕費用が必要となる場合があります。必ず賃貸借契約書を確認の上で、家主や管理会社の許可を取ってから作業を行いましょう。

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