住宅地盤の基礎知識⑦ ～軟弱地盤対策

軟弱地盤対策

地盤調査の結果に敷地状況、施工機の搬入状況等の施工条件を加味して、設計者は軟弱度合いに応じた基礎仕様あるいは地盤補強工法を決定します。
選択肢は一般的に次の５パターンです。
仕様あるいは工法決定とともに寸法等の詳細も決まります。


1.良好地盤

「標準の布基礎」
地盤調査の結果、１㎡当たり５トン以上まで耐えられる「地耐力」があると診断されれば標準の布基礎を使う。


2.やや軟弱な地盤

「底版を広げた布基礎」
地盤調査の結果、１㎡当たり５トン以上まで耐えられる「地耐力」があると診断されれば問題ないが、３トン以上５トン未満の「やや軟弱」な地盤の場合は基礎形状を変える必要がある。
具体的には、基礎と地盤面が接するフーチングの幅を広げる。
接地面が増えれば荷重が分散されるので、建物が軽くなるのと同じ効果が得られて沈下をより小さくすることができる。


3.軟弱地盤

「ベタ基礎仕様」（全面にコンクリートを打設した基礎）
ベースの拡幅で対応できるのは地耐力１㎡当たり３トンが限度。
２～３トンまでの「軟弱」地盤の場合は床下全面にコンクリートを打つ「ベタ基礎」にして不同沈下を均等化させる方法がある。
ただし、沈下が大きくなるので設計上注意が必要である。


4.超軟弱地盤

「セメントやセメント系固化材を用いた地盤改良」
地耐力１㎡当たり２トン以下の「超軟弱」と診断されても、地盤補強工事を施すことで家は建てられる。
表層改良工法:軟弱層が２ｍ以内の場合
柱状改良工法:軟弱層が概ね12ｍ以内の場合（ジオコラム工法やクロスウィングコラム工法）
杭状地盤補強:セメントミルクだけの柱体を築造する工法（ピュアパイル工法）
　　　　　　 柱状改良と芯材のハイブリット工法（タイガーパイル工法）


5.超軟弱地盤（軟弱層が厚い場合）

「先端翼付鋼管を用いた地盤補強」
軟弱層が厚く８ｍを超える場合や敷地の条件により、先端翼付鋼管を使った地盤補強工法を用いる。
鋼管の径は戸建住宅の場合は、φ89.1～165.2mm程度、羽根の径はφ300～450ｍｍ程度が多い。
（Σ－ｉ工法、ＥＴＰ－Ｇ工法、ＤＭ工法）

「パイルド・ラフト基礎工法」
弱い地盤中にパイプ（細径鋼管）を貫入して、地盤とパイプの複合作用で地盤を強くして沈下を防ぐ地盤補強工法（ＲＥＳ－Ｐ工法）

べた基礎は万全でありません

軟弱地盤で多用されるベタ基礎は、網の目に鉄筋が入るだけに布基礎よりも頑丈な基礎といってよく、確かに不同沈下防止策として有効です。

しかし下図のようなバランスの悪い地盤ではテコの支点の作用でべた基礎の長所が発揮されません。
当社はこれまでベタ基礎の不同沈下を何十例も見ています。状況によって注意が必要です。