医療保険はサラリーマンに必要?加入する人しない人のメリットとデメリット

「サラリーマンには医療保険は不要」という話を耳にしたことはありませんか? 最近では、医療保険に加入せずに貯蓄するという方も多いのではないでしょうか。たしかに若くて健康なうちは貯蓄した方が効率的かもしれません。しかし、公的な保険のしくみや民間の医療保険のメリットとデメリットをよく知ってから、自分に医療保険が必要か判断していくべきです。今回はサラリーマンの公的な医療保険制度のしくみと、民間の医療保険に加入したときとしなかったときのメリットとデメリットについて解説していきます。

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サラリーマンが加入する公的な保険のしくみ

医療保険で保険証を提示すると3割の自己負担で治療を受けることができます。残りの7割を支払っているのが公的な医療保険です。日本では「国民皆保険制度」といってすべての国民が何かしらの公的な保険に加入しています。公的な保険にはいくつかありますが、主なものはサラリーマンが加入する「社会保険」と自営業者などが加入する「国民健康保険」です。

社会保険のうち中小企業に多いのが全国健康保険協会が運営する「協会けんぽ」、大企業であれば「組合健保」といって自社のみで健康保険組合を設立していることもあります。

この社会保険でカバーしきれない部分を補填する役割が民間の医療保険です。

高額療養費制度とは?

日常的なケガや病気で医療機関を受診するときは3割負担なので一般的なサラリーマンであればあまり問題はないでしょう。公的な医療保険だけだと心もとないのは、大きな病気や長期の入院のときではないでしょうか。

例えば長期の入院ですと医療費だけでなく差額ベッド代などもかかりますし、大きな病気では手術が必要になったり高額な薬剤を使用したりと医療費も高額になります。こういった社会保険だけで足りないかもしれない事態に備えて、民間の医療保険を検討するわけです。

しかし公的な医療保険にも、自己負担額が高額になりすぎないように措置がとられています。「高額療養費制度」といって世帯ごとに1カ月の医療費の上限を決め、それを超えた分は払い戻すことができるしくみです。

上限額は収入や年齢によって異なりますが、一般的な収入のサラリーマン家庭であれば1カ月の医療費の上限は約9万円です。例えば、1カ月に100万円の医療費がかかったとしても、自己負担は3割の30万円ではなく約9万円の上限額までになります。

民間の医療保険に加入した場合

高額療養費制度があるなら莫大な医療費がかかることはないので、「民間の医療保険は必要ないのでは?」という方も多いと思います。では、民間の医療保険に加入したときのメリットとデメリットはどのようなものがあるのでしょうか。

サラリーマンが民間の医療保険に加入したときのメリット

メリットの1つが先進医療特約に加入できることです。「先進医療」とは、厚生労働省に認められた最新の治療のことです。効果や安全性については確保されていますが、新しい治療のためまだ公的な医療保険でカバーされておらず、全額自己負担となります。

例えばがんの最新の治療法である「陽子線治療」は平均で200〜300万円かかりますが、これがすべて自己負担です。陽子線治療の効果が高いがんを患ったときに十分な貯蓄がなければ別の治療法で妥協しなければなりません。

そこで役に立つのが医療保険の「先進治療特約」。医療保険に月100円程度でつけられる特約で、特約だけ単独で加入することはできません。先進医療特約をつけていると先進医療の治療費を最大2,000万円まで保険会社が負担してくれます。先進医療は実際に受ける可能性が高くはないものですが、なかなか貯蓄だけではまかなえないので先進医療特約がほしいために医療保険に加入する人も多いです。

もう1つのメリットが、貯蓄の心配をせずに治療に集中できることです。特に30代や40代のサラリーマンでは結婚や出産、子育てに住宅ローンと多くのお金がかかります。民間の医療保険に加入していないと「いつまでお金がかかるのだろう」「どれくらい治療にお金がかかるのだろう」と不安な思いをしなければなりません。貯蓄に余裕があるなら問題ありませんが、貯蓄額に不安があるという方はいざというときのために医療保険に加入しておくのがおすすめです。

サラリーマンが民間の医療保険に加入したときのデメリット

民間の医療保険は元を取れる確率が非常に低い保険です。医療保険の保険料は月々3,000〜5,000円程度という方が多いと思います。例えば月々4,000円の場合、年間の保険料は48,000円、20年間で96万円です。入院1日当たり1万円の入院給付金が出る保険なら、20年間で96日以上入院すれば元が取れるということです。

入院日数というのは高齢になれば長期化しやすいですが、サラリーマン世代ではなかなか長期の入院というのはないものです。また、医療保険には支払限度日数が設けられており、60日や90日といった限度日数までしか一度の入院での入院給付金はもらえません。

もし入院給付金をもらわなくても十分に入院費用などがまかなえる貯蓄があるなら、このデメリットは大きいです。月々4,000円を保険に回すよりもさらなる貯蓄や投資などに回した方が良いかもしれません。

民間の医療保険に加入しない場合

サラリーマンが民間の医療保険に加入せず、公的な保険のみの場合のメリットとデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

サラリーマンが民間の医療保険に加入しなかったときのメリット

サラリーマンが病気やケガをしたときに気になるのは医療費だけではありません。特に仕事に行けない状態なら、療養中の生活費も心配かと思います。

しかし、サラリーマンが加入している社会保険は万が一のときのサポートが非常に手厚い保険です。病気やケガで会社に行けないときには健康保険から「傷病手当金」が支給され、療養中の生活費を保証してくれます。支給金額は1日につき標準報酬月額÷30日×2/3で、最大で支給開始日から1年6カ月分です。

病気やケガで会社に行けなくてもすぐに収入はストップしません。そして高額療養費で月の医療費の上限額も決まっています。ですから万が一のときに十分な貯蓄があるなら、医療保険に支払うお金はもったいないともいえるのです。その分のお金を更なる貯蓄や投資に回した方がメリットは大きいかもしれません。

サラリーマンが民間の医療保険に加入しなかったときのデメリット

入院したときにかかるのは医療費だけではありません。高額療養費制度と傷病手当金があるので、月に9万円ほどの医療費をまかなえるだけの貯蓄があれば安心というわけではないことに気をつけておいてください。

入院の際には医療費とは別に「食事代」や「差額ベッド代」などの出費があります。これは高額療養費制度の対象ではないため、自費で支払うことになるのです。

平成30年4月からの入院時の食事代は1食460円です。差額ベッド代は病院によって異なります。高級な病院では1泊何十万円もかかるというところもありますが、普通の病院でも1人部屋だと5,000円〜1万円前後かかるところが多いようです。

医療費給付金の日額5,000円や1万円というのはそういう出費を想定して設定されているものです。意外と医療費以外もかかることを覚えておきましょう。

サラリーマンにも医療保険が必要なことも! きちんと必要性を理解しよう

サラリーマンにとって民間の医療保険が必要かどうかを考えるポイントは「現在の貯蓄額」と「先進医療」です。家計が苦しいから医療保険に入らないというのはおすすめできません。逆に十分な貯蓄がない場合の方が医療保険の必要度は高いと言えるでしょう。

医療保険というのは一度病気をしたり、高齢になったりすると加入しづらくなるもの。若くて健康なうちに加入の必要性についてしっかり考えておきましょう。

■プロフィール

清水みちよ
学生時代にアジア滞在中、現地で感染症を患い生死をさまよう。奇跡的に生還するも保険の大切さを痛感し、卒業後は保険の代理店窓口等で働く。趣味は懲りずにアジアの発展途上国を訪れて刺激をもらうこと。犬好きのアラフォー女子。


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