自動車保険の車両保険について。大切な自動車には万全な補償を！

自動車保険における、車両保険とは？

自動車保険の車両保険は、車同士の接触事故や、ガードレールや電柱に車体を擦ってしまう自損事故を起こした場合など、事故や盗難にあった場合に、自分の車の修理費用をカバーする補償です。この車両保険の特約は、補償範囲、車両保険金額、自己負担額を選択して契約を行うことがルールとなっています。

まず車両保険金額の算出については、自動車の用途車種、車名、型式、仕様および初年度登録年月を確認して、「自動車保険車両標準価格表」などに掲載の価格の範囲内で車両保険金額を設定します。

自動車は新車で購入されてから1年、2年と経過するにつれて、各種部品が消耗し、中古車市場価格も下がってきます。そのため、毎年時価の評価を算出し直して更新していきます。

例えば、新車価格200万円で購入された場合、初年度の保険金額は200万円として設定できますが、2年目は180万円、3年目は160万円というイメージで評価が下がります。初年度から10年経過した中古車を購入された場合などは、時価の値段がつかず、車両保険が掛けられないという場合もあるようです。

補償範囲については、さまざまな事故に対応できる「一般条件」と、単独事故や当て逃げは補償の対象外とする「車対車限定」（名称は保険会社により、異なる場合があります）の2種類から選択。いずれの条件についても、地震や噴火またこれらによる津波については、別途補償できる特約をつけていない限り、保険金を支払わない免責事項となっています。

自己負担額については、契約期間の1年間に発生した車両事故の回数にかかわらず金額を設定する「定額方式」と、1回目の事故が起こったとき、2回目以降の事故が起こったときについて設定する「増加方式」のいずれかから選択します。

自己負担額は0万円・5万円・10万円など、保険会社によって選択できる金額に違いがあり、高い自己負担額を設定したほうが保険料は安くなる傾向にあります。

事故以外の傷でも、自動車保険における車両保険は補償してくれるのか？

交通事故以外の自動車の損害には、いたずらや落書き、窓ガラスの破損、盗難が考えられます。先ほど補償範囲について「一般条件」と「車対車限定」の2種類があることをお伝えしましたが、いずれの場合も補償の対象とすることができます。

損害の発生を確認した場合は、速やかに保険会社へ連絡を行い、損害の状況を伝えるようにしましょう。場合によっては警察へ連絡して、損害の調査を行ってもらうことが必要です。

そして自動車修理業者へ連絡をして損害状況の詳細を確認してもらい、修理費用の見積り。保険会社へ状況を報告してから保険金が決定します。自動車保険の保険金については、保険会社から修理業者へ直接支払う場合と、保険の契約者へ支払う場合がありますので、保険会社の事故担当と相談するようにしてください。

その他、自動車の損害については、飛来中・落下中の物体との衝突や、火災・爆発、台風・竜巻・洪水・高潮による損害などが考えられます。いずれの場合も、事故の状況、損害の額については保険会社の事故担当と話し合い、設定した車両金額を限度に保険金が決定します。

そして、決定した保険金に対して、最初に設定した自己負担額を差し引いた額がお支払いの金額となります。いずれの場合も、車両保険のみのお支払いとなりますので、保険金の支払いについては1等級ダウン事故・事故有りの割増となる「事故有係数適用期間1年」と判定され、翌年の保険料に反映されます。

したがって、車両保険を請求する場合は、修理費用の総額が、設定した自己負担額と翌年の保険料の割増分を足した金額より大きい場合にのみ、有効と言えます。

また、逆のパターンで修理費用の総額が少ない場合でも、修理に伴う費用をすぐに用意することが難しい場合は、車両保険を活用することが有効でしょう。

車両保険の有無で、自動車保険料はどのくらい変化する？

自動車保険に車両保険をつけた場合は、もちろんのこと、車両保険をつけない自動車保険にくらべて、割高になります。

場合によっては、一般条件で車両保険をつけると、保険料が倍以上になってしまうことも。しかしながら、用途車種、車名、型式、仕様および初年度登録年月によって、車両保険の金額と保険料を判定するので、保険料はケースバイケースのようです。

例えばコンパクトカーであれば、スピードもそれほど出ず、危険な運転をする人も少ないと判断され、車両保険の料率も低く設定されています。一方、高級外車やスポーツカーは、馬力がありスピードも出ますので、事故が起こるリスクが高くなります。また、事故が起こった場合の修理費が高額になる傾向に。盗難のリスクも高いため、車両保険の料率が高く設定されています。

保険料の調整方法としては、「車対車限定」の補償にすれば、「一般条件」と比較して負担保険料が低くなります。また、事故が起こった際の自己負担額を高めに設定した場合も、保険会社としては保険料請求のリスクが減るので負担保険料が低くなります。

新車なのか中古車なのか、主に運転される方の年齢や経験年数などによっても、どういう条件になるかに、大きな違いが出てきます。車の種類、保険金額、補償範囲、自己負担額の設定など、インターネットの見積りサイトでさまざまなパターンを比較検討して、自分にぴったり合った条件の自動車保険を探してみましょう。

自動車保険に車両保険をつけるべきか、しっかり見極めよう

自動車は移動手段であり、高級品でもあります。購入される方はいろいろな想いで車種を選定され、購入できる予算に合わせて新車・中古車を探されることでしょう。やっとの出会いで購入した自動車が、事故や自然災害、また人為的な損害が発生したとき、さらに高額な修理費用を自己負担することはとても辛いもの。自動車の価値をしっかり見極め、車両保険をつけるべきか否か、じっくり自動車保険を検討してみてはいかがでしょう？

プロフィール

松田 俊一（まつだ としかず）
通信インフラ設計会社、インターネット通販会社を経て、2010年より保険代理店FPとして勤務。個人・法人を問わずリスクマネジメント、福利厚生、資産形成、資産運用について相談・提案を行っています。お金にまつわるさまざまな悩みの相談役になれるよう、社会的使命を持って自己研鑽に努めています。