医療保険の種類は？公的医療保険と民間医療保険の違いと役割を知ろう

医療保険には公的保険と民間保険がある

私たちが病院で健康保険証を提示することで、窓口で支払う医療費が安く抑えられることは、だれでも知っているでしょう。日本では、公的な医療保険に国民全員が加入することになっており「国民皆保険制度」と呼ばれています。公的な医療保険には、いくつかの種類があります。

●健康保険（職域保険、被用者保険）：民間企業に勤める人が加入する
・共済組合：国家公務員、地方公務員、私学教職員が加入する
・船員保険：船員が加入する
・国民健康保険：自営業者や専業主婦など、職域保険、共済組合、船員などの保険に加入できない人が加入する
・後期高齢者医療制度：75歳以上の人が加入する

【公的健康保険の特徴】
日本国民のすべてが加入する公的医療保険の特徴を確認しましょう。

【フリーアクセス】
私たちは、全国どこの医療機関でも受診することができ、健康保険証を提示することで自己負担額を抑えることができます。ただし、大きな病院、専門的な治療を行っている病院に、紹介状を持たずに受診すると治療にかかった費用とは別に、特別な料金を支払う必要があります（※）。

●病院窓口での支払額が抑えられる
健康保険証を提示すると、私たちが病院窓口で支払う金額は、かかった医療費のうち1～3割となります。健康保険が適用されない治療やサービスもありますが、健康保険制度のおかげで、私たちは安心して医療を受けられるのです。入院や手術などで医療費が高額となった場合も、高額療養費制度が利用できます。

●傷病手当金や出産手当金などの制度もある
公的医療保険には、病院での窓口負担額を抑える仕組みのほかに、傷病手当金や出産一時金、出産手当金など金銭で給付を受けられる制度もあります。なお、どのような給付が受けられるかは、加入している制度によって違います。たとえば、国民健康保険には傷病手当金の制度がありません。万が一の場合に備えて、ご自身が受けることができる給付について知っておいてください。

民間の医療保険はどんなときに役立つの？

民間の医療保険は、「加入するかどうか」を選ぶことができます。同時に、保険会社側も「加入してもらうか、謝絶するか」を選ぶことができ、判断材料として、健康状態の告知を求めたり、加入審査を行ったりします。

また、民間の医療保険が保障するのは、入院や手術に関してのことが多く、通院に関しては一定の条件を満たさなければ、保障されない場合がほとんどです。

入院時に個室を希望し差額ベッド代がかかる場合や、がんなどで先進医療を受けたい場合にも頼りになるのが民間の医療保険です。公的医療保険では給付が受けられない部分も、民間の医療保険に加入すれば、給付を受けることができるのです。

終身保険と定期保険

終身タイプの医療保険は、一度加入すると保障が一生続き、保険料も原則として上ることがありません。医療保険に限ったことではありませんが、保険加入時には健康状態の告知や診査を受けなければなりません。高齢になればなるほど病歴が増えて、医療保険に加入しにくくなる可能性があります。しかし、終身保険で保障を得ておくと、その心配は必要なくなります。

定期保険は、保障される期間が限られていますが、保険料は終身タイプに比べて割安です。まだ年齢的に若くライフステージの変化が考えられる人や、健康に自信がある人は、定期保険で保障を得ながら、状況の変化にあわせて最適な保険を選び、契約を見直していくのも、良い方法です。

保障内容別にみる医療保険の種類

医療保険の中には、さまざまな病気やケガを幅広く保障するタイプのものもありますが、がんや女性特有の疾病などに特化した商品もあります。

●女性向けの医療保険
女性は乳がんや卵巣がん、子宮がんなどの女性特有の病気にかかる可能性があります。抗がん剤や放射線治療を受けてウィッグが必要になるなど、出費もかさむかもしれません。女性向けの保障を手厚くした保険や特約が数多く発売されていますので、必要に応じて加入するとよいでしょう。

●がん保険
がんにかかると、入院や手術に加えて、長期にわたる通院が必要です。先進医療も次々と開発されていますが、公的な健康保険は使えない治療も多いです。がんが再発した場合には、経済的負担もかさんでしまいます。がん治療は、入院期間が短縮され、通院して治療を受ける機会が増えてきています。がん治療の現状を反映して開発されるのが、がん保険です。もし、がんにかかった場合、先進医療などを積極的に受けたいですか？　それとも健康保険が使える範囲の治療を希望しますか？　ご自身が受けたい治療について考え、必要があるなら、がん保険に加入しましょう。

●持病があっても入りやすい保険
民間の医療保険は、加入時に健康状態の告知や医師による診査があり、その内容によっては加入が難しくなる場合も。しかしながら、持病があるからこそ、万が一の場合に備えて保険に加入したいというニーズもあります。

「引受基準緩和型」「限定告知型」「無選択型」「無告知型」などの医療保険は、持病があっても加入しやすい保険です。ただし、加入時にかかっていた持病の悪化については保障しないなど、保障内容が制限される場合もあり、一般的な医療保険に比べて、保険料も割高になるので注意しましょう。

公的医療保険が使えない場合に備えて民間の医療保険を検討する方も

医療保険の種類は、大きくわけて、公的なものと民間の保険会社が運営するものがあります。日本国民は公的医療保険に加入することになっていますので、病気やケガで医療を受けるときや、働けなくなったときには、まず公的医療保険から受けられる給付を活用しましょう。傷病手当金や出産一時金などはよく知られています。

人によっては「入院するなら個室を希望するので差額ベッド代がかかる」「がんになったら先進医療を積極的に受けたい」という希望があるでしょう。公的医療保険が使えない場合に備えて、民間の医療保険に加入するのもよい方法です。

「万が一の場合にどんな医療を受けたいか」を明らかにし、必要な保障が受けられる医療保険を選びましょう。

プロフィール

河野陽炎
3級FP技能士資格を持つライター、コラムニストとして、生命保険や医療保険、金融、経済などの執筆実績が多い。次々と発売される商品や、改正の相次ぐ税制、法律が1人の生活者にどう影響を与えるかの視点を大切にする。