医療保険は腰痛やぎっくり腰のときも使えるの?医療保険の加入と活用方法について

慢性的な腰痛、急激な痛みを伴うぎっくり腰など、腰回りの異常事態が発生したとき。すでに医療保険に加入されている方は、「保険金・給付金の申請は可能?」と気になられると思います。これから保険に加入するのであれば、「腰痛持ちでも保険に入れる?」と思われる方もいらっしゃることでしょう。そこで今回は、腰痛と医療保険の関係にスポットを当てて、保険加入から給付金の請求についてご紹介していきましょう。

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腰痛持ちでも医療保険に加入できるか

慢性的な腰痛である場合など、医療保険に加入の際に告知をしなければならないのか、判断がしにくい方も多いと思います。腰痛がありながら、病院で診察を行っていない場合は、医師による診断がくだされていないので、医療保険に加入するときに必要な告知書に記載する必要はありません。

告知書に記入しなければならない項目は、医師の診察・検査・治療・投薬を行っている事柄について。そのため告知書には、記載の期間内に腰が痛くなって、病院で診察を受けて場合に、健康告知が必要となります。ただし、保険診療ではないカイロプラクティックなどで、医師以外による治療を受けた場合については記載する必要はありません。

腰痛の方で通院をしている場合、それを病気と思っておられず、告知をするのを忘れる方もおられますが、これは保険会社の定める告知義務違反となります。この告知義務違反に該当した場合には、保険金・給付金の支払いを拒否されることや、保険契約を解除されることもありますので、正しい告知を行って加入するようにしてください。

最近では、持病があっても加入できる、引受基準緩和型の医療保険というものがあります。割増し保険料がつきますが、加入後に腰の部位で入院・手術を行った場合でも保険金・給付金の対象とできる契約を結ぶことができます。告知義務違反となって、保険金が支払われなくなっては本末転倒。ご自身の症状に応じて、加入できる保険を検討してみてください。

腰痛治療のための通院には医療保険が適用されるか

医療保険に加入後、腰痛によって治療を行う際に、保険金・給付金の対象になるかどうかの判断がわからないという方も多くおられます。よく質問をされるのが、通院治療について。

医療保険のオプション(特約)で通院の保障が付帯されている場合、保険金・給付金の対象になると思われる方もいらっしゃいますが、医療保険での通院保障については、入院後の通院について対象となっています。そのため、通院のみの治療の場合は保険金・給付金の支払対象とはなりませんのでご注意ください。

ちなみに、整形外科等の病院で入院する場合には保険金・給付金の対象となります。ここ数年の間に販売されている医療保険では、日帰り入院から保険金・給付金の対象となる場合がほとんど。入院の日数に応じた金額を受け取ることができます。

まれに古い型の保険で「入院日数5日以上で給付対象となる」など、条件がある医療保険に加入されている方もおられるので、ご自身の加入されている保険の支払い要件を確認しておいてください。

入院をされた後の通院については通院保障の対象となりますが、通院日数の上限が保険会社ごとに決まっています。例えば、「退院後180日以内の通院に対して30日間を限度とする」など。ご加入の保険約款で確認しておきましょう。

そして、実際に保険金の請求をする際には、医師の診断書が必要になる場合があります。保険会社の所定の診断書に、医師が記入する形式で書類作成を行いますが、診断書を取得する場合は病院に5,000円前後の費用を支払う必要があります。何枚も書いてもらうと無駄になってしまうので、入院・手術の後、通院が終了してから、保険会社へ保険金の請求することが望ましいでしょう。

腰痛の中でもぎっくり腰の場合はどの医療保険の対象なのか

重い荷物を運んでいるときなどに、急性の腰痛で動けない状態が続き、病院に駆け込んだ場合を考えてみましょう。こういった症状を「ぎっくり腰」と呼んでいますが、ぎっくり腰には「急性腰痛症」という病名があり、健康保険での治療対象となっています。

ここで注意していただきたいのは、ぎっくり腰は、ケガではなく病気であるということ。医療保険とよく似た保険で傷害保険というものがありますが、傷害保険の保険金・給付金の支払い要件は、急激かつ偶然な外来の「事故」による症状に対して適用することになっていますので、急激かつ偶然な「病気」であるぎっくり腰には適用できません。

医療保険の保障を利用する場合、通院だけでは保険金・給付金の支払い対象にはならず、入院または手術を行うことが条件となっています。例えば、病院で診察を受け、すぐに症状が回復しないと判断されて入院となったとします。その後、数時間後に症状が治まり、診断の結果、その日のうちに退院した場合は、日帰り入院となります。

この場合、加入している医療保険が日帰り入院でも保障できる内容であれば、入院給付金を1日分受け取ることができ、後日、通院を行った場合は、通院の日数に応じて給付金を受け取ることができます。

また、ぎっくり腰だと思って検査を行った結果、ヘルニアだったという方も多数いらっしゃいます。ヘルニアの手術には健康保険が適用できますので、任意加入の医療保険の手術給付金の対象。ただし、治療期間の短い自費治療の手術を選択された場合は、医療保険の手術給付金の支払い対象とはならいこともありますので、その点は注意してください。

日本人の気質上、痛みを人に見せず我慢してしまうことが多いですが、ぎっくり腰は適切な治療を行わないと、慢性化する可能性が高いもの。症状を感じたときは、早めに病院で治療を行うようにしてください。医療保険の機能をしっかりと覚えて、上手に活用してもらえればと思います。

腰痛持ちになる前に早めに医療保険に加入しよう

腰の痛みがひどいときは、まったく動くことができなかったり、動けてもコルセットや支えなしでは歩行が困難だったりと、大変しんどい経験をされると思います。症状がひどいときは、手術をするという選択肢しかない場合もありますので、医療保険については、できるだけ若い年齢のときに、健康な状態で加入しておくべき。インターネットでも保障の内容や保険料の比較ができますので、いくつかの保険会社を比較検討されてみてはいかがでしょう。

プロフィール

松田 俊一
通信インフラ設計会社、インターネット通販会社を経て、2010年より保険代理店FPとして勤務。個人・法人を問わずリスクマネジメント、福利厚生、資産形成、資産運用について相談・提案を行っています。お金にまつわるさまざまな悩みの相談役になれるよう、社会的使命を持って自己研鑽に努めています。


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