家の傾きを自分でチェックできるって本当?その方法や注意点を知ろう

ご自分が暮らしている家や、ご購入・ご入居を検討されている家ならご自分でもしっかり点検し、異常を感じないことを確かめてからリフォームやお引っ越しを考えたいものです。特に、地盤の変形などによって家が傾いてしまった状態のまま住み続けることは危険なだけでなく、暮らすご家族の体調などに影響することもあります。こちらの記事では、家の傾きをご自分で簡単にチェックする方法と実施の際の注意点についてご紹介します。

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ビー玉?照明スイッチの紐?自分で家の傾きをチェックする方法

テレビドラマやCMで、引っ越しを考えているカップルや家族が新居の内覧時にビー玉やピンポン玉を何度か床に置き、偏った方向へ転がっていくと「この家、傾いているんじゃない?」と会話するシーンがときたま見られますね。あるいは、「家の傾きを測るには、天井からぶら下げた紐が斜めになっていないか見ると良い」と聞いたことがある方もいるでしょう。

ビー玉などの丸いものや、天井に吊り下げた糸で家の傾きを確かめる方法は、かなり以前から行われてきました。しかし、それらの手段だけでは実際の傾き角度などを確かめることは難しいでしょう。そこで最近では、スマートフォンのアプリを使用して住宅の傾きを詳細にチェックできる方法が注目されるようになりました。

家の傾きを測定できるアプリは、建築業界で長年使用されてきた「水平器」というアナログ機器のメカニズムを参考にしてアプリ化がなされたもので、傾き角度も単なる目安にとどまらずきちんと数値で表示されます。また、傾き具合を画面上で可視化してくれるアプリもあるため、確認する必要があればダウンロードして使用してみると良いでしょう。

なお、家の傾き角度で異常と判断できる数値の目安は、傾斜が「6/1000」以上である場合とされるのが一般的です。特に木造の家などは微細な傾きが発生することは当たり前ともいえるため、それ以下の数値であれば少しでも傾きがあるからといってあまり神経質にはならない方が良いでしょう。

また、自己診断で異常と思われる傾きが見つかったら、プロの業者に赤外線ラベラーなどの専用機器を使ってきちんと正確な傾き角度を出してもらうようにしましょう。

自分で家の傾きをチェックしてもわからないことがもしあったら

家の傾きを自己診断してみて「傾いているかも?」と思ったとき、次に疑問に感じる点はおそらく「この家の傾きの原因とは何なのだろう?」ということでしょう。家が傾いてしまう原因は、主に以下の3つが一般的です。

1.地震や地すべり、不同沈下などによる地盤の変形
2.主に木造住宅の場合の柱や梁の反り、たわみ
3.経年などによる建物全体のねじれ

また、測定する箇所によって傾き角度が大きく異なる場合は、部分的に床や建物が変形していることも考えられます。傾きの原因までを自己診断で把握することは難しいですから、プロに詳細な測定を依頼して原因を突き止めてもらうことが必要でしょう。

また、「気に入った物件で、ぜひ入居したいのに傾きがあるみたい……」とわかったときも、きちんと専門業者などに傾きを測ってもらいましょう。大きく傾いている家への入居は、災害時のリスクや生活の中での健康への悪影響(大きく傾いた家に住み続けるとめまいや平衡感覚異常を引き起こす可能性があります)を考慮すると、やはりおすすめはできません。

要注意!傾きの測定は複数の業者へ頼むのがベスト

ご自分で家の傾きのセルフチェックを行い、ある程度状態を把握できたら「もっと詳しく調査する必要があるので、業者へ測定を依頼しよう」と考える方も多いでしょう。その場合は、身近な不動産業者やハウスメーカーが紹介してくれる業者に頼もうと考えるケースが一般的かもしれませんね。

しかし、業者ごとに使用している測定機器が異なる場合も多いですし、算出された結果やそこから判断される傾きの原因なども、業者の判断基準の相違によって確定診断が難しくなることが想定できます。そのため、家の傾きを正確に測定することでの診断を業者へ依頼する場合は、可能であれば複数の業者へ頼むことがおすすめです。

また、あまり考えたくはないことですが、ハウスメーカーや不動産業者から派遣される業者はメーカーや会社の利益を優先した診断を行う可能性もゼロとはいえません。メーカーなどに頼りすぎず、客観的な判断を下してくれる地盤改良のプロの意見も聞くチャンスを作ってみることが大切でしょう。

まとめ

こちらの記事では、家の傾きを自分でチェックできる詳しい方法や、業者に傾きの測定を依頼する際の注意点についてご紹介しました。もし傾きが見つかったご自宅が持ち家で、築年数が10年以内であれば住宅保証制度を利用しての修繕も検討できます。傾きを放置したまま家に住むことは家の寿命を縮めるだけでなく、頭痛や眠りの質の低下など身体への悪影響も危惧されるものです。早めに対処を考え、安心して暮らせる住まい作りにつなげましょう。

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