リフォームにも補助金がでる!リフォームの補助金徹底まとめ

リフォームに活用できる補助金があることをご存知ですか? 多額の費用がかかるリフォーム、補助金を活用することでお得にできることも! リフォームに活かせる補助金を7選で紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。また、リフォームの減税措置についてもかんたんに触れています。

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1.リフォームにもさまざまな補助金がある

リフォームをする上で悩ましいのが、その多額の費用……。リフォームの種類にもよりますが、本格的な工事を必要とするリフォームは、1,000万円を超えることもあります。

少しでもリフォームにかかる費用を減らして、上手にお金を使いたいですよね。

そこで活用したいのが、「リフォームの補助金」です!

実は、リフォームにも補助金がでるケースがあります。その補助金をうまく活用することで、リフォームにかかる費用を大きく節約できるかもしれません。

補助金をうまく活用してリフォームする

リフォームの補助金制度は、国や地方公共団体が推進している住居にリフォームする場合、利用できる制度です。

「こちらが推進している住居にリフォームしてくれるなら、補助金をあげるよ」ということですね。

申請の方法ですが、これらの補助金は地方公共団体ごとに違うケースが多いので、まずは、住んでいる地域の補助金制度を確認しましょう。

確認して、「これなら私に活用できそう!」という補助金制度を見つけてください。

また、地方公共団体だけでなく、国が用意している補助金制度もありますので、そちらも確認しておくのがおすすめです。

リフォームで使える補助金の例を7選にまとめ

リフォームに使える補助金について、マンションのリフォームや耐震リフォーム、バリアフリーリフォームなど、さまざまな種類に分けて紹介しています。

ぜひ、補助金制度を活用する際の参考にしてみてください!

1.マンションのリフォームに使える補助金

マンションのリフォームにも、活用できる補助金の例がいくつかあります! 自治体ごとにさまざまな種類があり、早い者勝ちであるケースも多いので、早めに検討しましょう。

▶マンションリフォームの補助金例

✔ バリアフリーリフォーム補助金
✔ 省エネリフォーム補助金
✔ 耐震リフォーム補助金

もし、上記のリフォームを考えているなら、すぐにお住いの地域の自治体に問い合わせることをおすすめします!

▽詳しくはこちらのアイデア▽

2.耐震リフォームに使える補助金まとめ

地震大国と呼ばれる日本。突然大きな地震がきて、住居に甚大な被害が出てもおかしくありません。

耐震リフォームは、その備えとしてぴったりのリフォームです。

補助金を用意している自治体も多いので、耐震リフォームを考えている方は、ぜひ補助金制度を確認してください。

▶耐震リフォームの補助金

✔ 耐震診断は無料の自治体が多い
✔ 東京都中央区では、上限300万円まで支給される!
✔ 自治体の予算が決まっているので、すぐに打ち切られることもある

自治体ごとに補助金の支給額や耐震診断にかかる費用が違うので、まずはお住いの自治体に「耐震リフォームをしたいんですけど、補助金制度について教えてください」と問い合わせてみましょう!

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3.アパートのリフォームに使える補助金

アパートを運営されている方の中には、リフォームを考えている方も多いのではないでしょうか?

入居者を集めるために、部屋や設備をリフォームすることはとても有効な手段です。

アパートのリフォームにも補助金がでるので、うまく活用して入居者の増加を目指しましょう!

▶アパートリフォームに使える補助金

✔ 長期優良住宅化リフォーム
✔ 各地域独自の住宅リフォーム助成金
✔ あんしん居住推進事業による補助金

「あんしん居住推進事業による補助金」を活用して、50万円の助成金をもらうことができたというケースがあります。

「あんしん居住推進事業による補助金」は最近になって設けられた制度なので、認知度もまだまだです。

このように、リフォームに関する補助金は、日々情報が更新されていくので、随時チェックしておきましょう。

▽詳しくはこちらのアイデア▽

4.バリアフリーリフォームに使える補助金

高齢者のために、住居をバリアフリーにリフォームする場合、「高齢者住宅改修費用助成制度」という制度が活用できるかもしれません。

要介護者、または要支援者がバリアフリーリフォームをする場合に、助成金を受け取ることができる制度です。

▶受給するための条件や規定

✔ 要介護認定で「要支援」または「要介護1~5」と認定されていること
✔ 改修する住まいの住所が被保険者証の住所と同一で、本人が実際に居住していること
✔ 受給最高額は18万円

また、「高齢者住宅改修費用助成制度」以外にも、自治体が用意している補助金を活用できるケースもあります。

例えば、東京都では「便器を和式から洋式にリフォーム」する場合、限度額10万6,000円の助成金を受け取ることができます。(*条件はありますので、ご確認ください)

介護をするうえで、バリアフリーか否かはとても重要です。当人だけでなく、支える側の負担も減りますので、バリアフリーリフォームをする際は、ぜひ補助金を活用しましょう!

▽詳しくはこちらのアイデア▽

5.太陽光発電リフォームに使える補助金

近年、エコの観点から注目を集めている「太陽光発電」。発電した分だけ電気代がお得になるので、導入を考えている方も多いと思います。

太陽光発電には、自治体によっては補助金が設けられているので、導入する際は確認するのがおすすめです。

▶太陽光発電への主な補助内容

✔ 発電kW数に応じた金額を補助
✔ システム設置にかかる費用に応じた金額を補助
✔ 一定金額の補助

ただ、これらの補助は地方自治体によって違いますので、必ず問い合わせをして確認しましょう。

自治体によっては、太陽光発電そのものを補助していない可能性もあります。

▽詳しくはこちらのアイデア▽

6.断熱リフォームに使える補助金

四季によって気温が大きく変化する日本。快適に過ごすには、断熱が重要です。夏は涼しく冬は暖かい家を作るためには、断熱リフォームがおすすめですよ!

また、断熱リフォームには補助金がでる可能性があります。地方自治体ごとに、補助金の有無や制度が違いますので、確認してみましょう。

▶断熱リフォームを補助している自治体例

✔ 神奈川県相模原市:10万円を上限に費用の10分の1を助成
✔ 京都府京都市:50万円が上限

神奈川県や京都府では、断熱リフォームに対して、上記のような補助金制度を設けています。京都府では上限50万円まで助成してくれるので、かなり家計が助かりますよね♪

▽詳しくはこちらのアイデア▽

7.省エネリフォームの減税措置

最後に、利用することでリフォームをお得にできる「省エネリフォームの減税措置」を紹介します。

補助金ではないのですが、税金を安くすることができるので、対象のリフォームを考えている方は必見です!

▶省エネリフォームの減税措置

✔ 所得税の控除と固定資産税の減額が受けられる
✔ 断熱リフォームや太陽光発電の設置工事などが対象

省エネリフォームは、減税措置のほかに「電気代が安くなる」といったメリットもあるので、お財布にやさしいリフォームです。

ただ、所得税の控除と固定資産税の減額は、それぞれ手続きが違うので、リフォームをする前に確認しておきましょう♪

▽詳しくはこちらのアイデア▽

補助金を活用して理想のリフォームを叶えよう!

いかがでしたでしょうか。リフォームに活用できる補助金について紹介しました。

補助金は、基本的に地方自治体によって支給されますので、どのような補助金制度が設けられているのか、住んでいる地域の自治体に確認をしましょう!

リフォームの内容によっては、多額の助成金を受けられます。リフォームはお金がかかりますので、こういった補助金などを活用して少しでも負担を減らしたいですね。

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