太陽光発電の買取価格は年々下がっているけど大丈夫?本当に得なのかズバリ解説

光熱費が削減できたり、売電による収入が得られたりとメリットがたくさんある太陽光発電。システムを設置してしまえば基本ほったらかしでその恩恵を受けることができるため、大きな魅力を感じている方も多いでしょう。その半面、太陽光発電の買取価格は年々下がっており「本当に得なの? 」と不安な方も多いはずです。そこで、いま太陽光発電を導入した場合に得なのか損なのかを徹底解説。売電価格の推移や費用対効果を見ながら、慎重に検討していきましょう。

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太陽光発電の買取価格の推移は?

2009年11月より新しい買取制度がスタートしたことで、太陽光発電のお得感が格段にアップ。これを機に太陽光発電の普及が加速し、自宅にソーラーパネルを設置する光景をたくさん見かけるようになりました。しかし実は、それから買取価格はどんどん下がってきています。

2010年から2017年現在までの売電価格の推移と、今後予定されている価格の見通しを見てみましょう。

「なぜ下がる一方なの?」という疑問が生じますが、経済産業省によると、買取価格を決定する際には太陽光発電システムの設置費用も評価対象となっています。つまり、導入コストが下がっていることが要因のようです。

買取価格が下がっても太陽光発電をおこなうメリットとは?

太陽光発電はスペースの問題だけでなく、設置費用の面でもそう気軽に導入できるものではありません。それを踏まえたうえでも経済的なメリットがあるのかどうか、初期費用に見合う効果が期待できるのかどうかが気になるところでしょう。売電価格が下がっているなかでも得られるメリットはあるのでしょうか?

【メリット1】設置費用が年々安くなっている
経済産業省の資料によると売電価格のピークだった2010年度は、設置費用の平均が1kWあたりおよそ570,000円でした。それが2015年度には1kWあたり370,000円くらいまで値下がりしています。これは、開発技術の進展や大量生産、さらにはメーカーの価格競争の激化による影響が大きく、今後もさらに設置費用は安くなることが予想されます。

【メリット2】エネルギーの変換効率が高くなっている
ソーラーパネルの品質向上により、太陽光エネルギーの変換効率が高くなってきています。変換効率とは、太陽の光エネルギーをどれだけ電力エネルギーに換えられるかを表したものです。

例えば2010年にシステム容量が4kWの太陽光発電をおこなっていたとしましょう。2017年に同じ面積にソーラーパネルを設置すると、システム容量が5.5kWまでアップします。これは、パネルの発電性能が良くなっているため、同じ面積でもより多くの電気を作れるようになっているということです。

2010年より買取価格は下がっているものの、変換効率は上がっているため、結果的に売電による利益はほぼ変わりません。しかも、先述したように設置費用が安くなっていることから、現在のほうが早く初期費用の元を取れる計算になります。つまり、買取価格が下がっていても、太陽光発電の費用対効果は十分得られるのです。

【メリット3】電気代を節約できる
電気代節約に貢献できる点も、メリットとして大きいでしょう。太陽光発電で作られた電気は、まずは自宅で使い、あまった電気を売電するしくみになっています。電力会社が供給する電気料金が毎年値上がりしていることを考えると、電気を自給自足でまかなえることは大きなメリットですね。

【メリット4】補助金制度でお得に始められる
国からの補助金制度は2014年3月で終了していますが、県や市町村で補助金制度を実施しているところはまだまだたくさんあります。お住まいの地域によってはお得に始められる場合があるため、事前にしっかり確認しておきましょう。

メリットを受けられる場合とそうでない場合

太陽光発電は、買取価格が下がっていても費用対効果が見込めることがわかりました。ただし、システムの規模や電気の利用状況によって、その恩恵を十分受けられるかどうかは変わってきます。メリットを受けられる場合と、そうでない場合の違いをチェックしておきましょう。

【メリットを受けられる場合】
・広いスペースに大きなシステムを導入でき、発電量が4kW以上ある
・日中に電気をあまり使わない

【メリットをあまり受けられない場合】
・設置スペースが狭く小さなシステムで、発電量が3kW以下である
・日中に多くの電気を使う

自宅で太陽光発電をおこなう場合、屋根が広くたくさんのソーラーパネルを設置でき、日中の電力消費を抑えられる家庭であれば十分メリットを受けることができます。逆にソーラーパネルの枚数が少なく発電容量が小さい場合や、日中にたくさん電気を消費して余剰電力が少ない場合はメリットがあまりないといえるでしょう。とはいえ、自家用で使うことが前提であれば特に問題はありません。

一方、産業用(事業用)に太陽光発電をおこなう場合は、注意が必要です。全量買取制度適用のために10kW以上の発電量が必要であり、相応のシステムを導入するためには初期コストがかなり高額になります。また、設置するためには、ある程度広さのある土地が必要ですし、その土地への固定資産税がかかることも考慮しなくてはなりません。自宅用に比べて売電価格も低いため、十分な費用対効果を得られるのか慎重にシミュレーションしましょう。

まとめ

売電価格が下がっていることで、太陽光発電の導入に踏み切れない方が多いかもしれません。しかし実際には、ソーラーパネルの性能が向上して設置費用も下がっていることから、費用対効果はしっかり見込めます。メリットの大きいいまこそ、太陽光発電を始めてみてはいかがでしょうか。

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