太陽光発電の設置が原因で、雨漏りが発生する危険があるって本当？

太陽光発電で雨漏りが起きる原因とは？

住宅用の太陽光発電システムは、屋根に太陽光パネルを設置する前に、パネルを固定するための「架台」という器具を取り付けます。この架台の金具を取り付ける際、ほとんどの太陽光発電システムでは屋根材と防水シートに穴を開けることになります。具体的には、屋根の野地板と垂木に釘を打たなければならなくなるのです。

屋根に穴を空けるという工事は太陽光設備の設置の工程としては必須となる作業ですから、穴を空けた部分はしっかり防水処理しなければなりません。この処理さえしっかりできていれば、雨漏りは通常起こり得ません。

つまり、太陽光パネルを設置する業者には、太陽光設備のみならず屋根に関しても正しい知識と技術が求められます。しかし、それらのノウハウを持ち合わせていない業者が施工すると、雨漏りするリスクが高まってしまいます。

住宅の屋根材には瓦、スレート、金属などいくつもの種類があります。屋根材の種類によってはそもそも太陽光パネルが設置できない場合もあり得ます。それぞれに適した施工方法があるのに、屋根に関する知識が乏しいばかりに誤った取り付けを行うことによってトラブルに発展してしまう可能性がゼロではありません。施工業者には太陽光発電に関する知識だけではなく、屋根に関する知識も大切になるのです。

雨漏りを起こさないための対策とは？

太陽光発電システムを設置してくれる業者は数多く存在します。設置を検討している方は、多くある業者の中から知識と技術をきちんと持っている施工業者を選別しなければなりません。

そのためには、まず有用な情報を収集することが大切です。設置の見積を依頼する際にも、1社ではなく複数の業者に見積を請求して比較検討してみましょう。これによって費用の相場や業者それぞれの特徴や性質を知ることができます。実際に取り付けを依頼した人から話を聞くチャンスがあれば、詳しく聞いてみることも良いでしょう。

情報を収集する際には、以下のポイントが重要になります。

【ポイント1】保証制度がしっかり整っているか
太陽光発電は長年使用する設備なので、アフターケアがしっかりしていないと何かあった時に解決が難しくなりかねません。保証内容や契約内容をきちんと確認するようにしましょう。

【ポイント2】雨漏りが起こった際の責任の所在はどうなるのかを確かめる
事前にトラブル時の対応について確認しておくことによって、雨漏りなどが起こってもすぐに対応してもらうことができます。口頭ではなく文書にまとめておきましょう。

【ポイント3】施工について、納得の行く説明をしてくれるかどうか
気になることを聞いてもわからないことが多い場合や、後で確認すると言っておきながらなかなか回答が来ないなど、業者とのやり取りの中で疑問に感じるような対応が見られたら、その業者には注意が必要です。

【ポイント4】過去の事業内容を確認する
その業者の過去の事業内容をチェックしてみて、もし太陽光発電業界に参入してきたのが最近であれば、実績を持っていないということなので、注意した方が良いかもしれません。

また、検討中に突然業者が訪問販売に来た場合、自分からアクションを起こさなくて済む、とろくに情報収集せずに軽く依頼してしまうかもしれませんが、これにも注意が必要です。

もし相場の費用よりも高い施工費用を請求されても、相場について知識がないと気づかない可能性があります。もし施工後に雨漏りが起こって連絡しても、一向に取りあってくれなかったり、さっさと事業撤退していたりなどの事態に遭って結局泣き寝入り……という方も、実際に少なからずいるのです。

雨漏りが起きてしまった場合にすべきこと

上記のように対策をして、契約や施工を行っていても、雨漏りなどのトラブルに遭う可能性はあります。しかし、慌てる必要はありません。保証内容がしっかりしていれば、業者に連絡してすぐに対処してもらえます。契約書や納品書、担当者や保証の規約などをまずは確認しましょう。そして、契約した業者の工事不備による雨漏りで生じた損害補償として、修繕を求めましょう。

いつから、どのように雨漏りが発生したのか、そして今はどのような状態なのかを記録しておくと、話が早く進みますからおすすめです。写真撮影も忘れずに行っておくと良いでしょう。

万が一、修繕や賠償の対応が悪い業者や言い逃れをしようとする業者に会ってしまったら、法的手段に出るしかありません。その際は訴訟の前に相手に「内容証明郵便」を必ず送付し、返答を求めましょう。「内容証明郵便」で送付した書類は、訴訟や裁判の際に証拠となります。また、同じ内容の書類をそれぞれ以下の用途で3通作成しておきましょう。

・自分の保管用
・相手方への送付用
・「謄本」として郵便局で5年間保管用

この内容証明郵便は「今後、法的手続きをします」という意思を伝える意味もあるので、裁判を恐れて業者が対処に応じてくる場合もあります。

まとめ

雨漏りの発生にはさまざまな要因が関わってきます。たとえ信用できる業者でも、あくまで人の手で行う作業ですからミスもあるかもしれません。仮に雨漏りが起こってしまっても慌てずに、保証制度を活用して修繕してもらうことを前提に施工業者に連絡を取ることから始めましょう。