法令上『共同住宅』計画不可の敷地での『集合住宅』

いはゆるマンション等は、主要用途が『共同住宅』となります。『共同住宅』は建築基準法上『特殊建築物』として扱われ、数々の法的制約（例えば、耐火建築物であることを要求される等）を受けることになります。条例によっては、計画そのものが制約されることもあります。その場合は、主要用途が『共同住宅』ではなく『長屋』となる集合住宅で計画する方法があります。
『長屋』とは、『共同住宅』にある共用廊下や共用階段をもたない集合住宅のことです。
『長屋』であれば『特殊建築物』となりません。通常の戸建て住宅の場合と同等の法的制約で計画することが可能です。

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Octy_超・変型地に計画された集合住宅
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Octy_超・変型地に計画された集合住宅

東京都内、超・変型地の老朽化した木造アパートの建替計画。
敷地形状が路地状であることから、東京都安全条例の規定により『共同住宅』の計画は不可。
金融機関からの融資条件は、鉄筋コンクリート造で建替前と同じ８住居の実現。
建築基準法上の主要用途を『共同住宅』ではなく、共用部分を持たない『長屋』とすることで、８住居からなる都市型集合住宅を実現することができました。